「がんゲノム医療」に100連携病院 厚労省が指定

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がん患者の遺伝情報を調べて最適な治療法を選択する「がんゲノム医療」について、厚生労働省は、患者への説明や治療を行う「がんゲノム医療連携病院」に全国の１００病院が指定されたと発表した。

これでがんゲノム医療の診療体制が整ったことになり、個々の患者に応じた治療方針を決める「がんの個別化医療」が４月から本格始動する。

連携病院が全国に１１カ所ある中核拠点病院に患者の検体を送付。遺伝子一括検査を実施して専門家会議で治療の可否や有効な抗がん剤などの治療方法を決定し、連携病院に伝える。中核拠点病院で受診した患者については、同病院が治療まで担当する。今回、連携病院の指定がなかった岩手、群馬、熊本、大分、沖縄の５県については、半年後の追加指定を目指している。

ゲノム情報は情報管理センターとなる国立がん研究センターに集約し、技術支援なども行う。同省は中核拠点・連携病院と協力してがんゲノム治療の普及や研究を進める。

ゲノム医療の有用性が期待される患者は、検査を受けた患者のうち１０−２０％という。対象は再発・進行がんの患者などとされる。同省は遺伝子一括検査について、２０１９年度までの保険適用を目指す。