着るだけでバイタルデータを取得 グンゼ×RIZAPによる最先端衣料「筋電WEAR」が誕生

グンゼ株式会社（本社：大阪市北区、社長：廣地 厚　以下「グンゼ」）は、RIZAP株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：瀬戸 健　以下「RIZAP」）向けに、着用するだけで筋電などのバイタルデータを取得できる“衣料型ウエアラブルシステム(R)”を使った「筋電WEAR」を開発、2017年9月より本格的に提供を開始しました。





【開発の背景と今後の狙い】
　今回開発した「筋電WEAR」は、導電性の生地をセンサーとして内蔵したウェアであり、ウェア内部でセンサーとデバイスを連動させ、トレーニング中の筋肉へかかる負荷の状態を専用のアプリケーションからリアルタイムで確認することができます。
　RIZAPでは、RIZAPメソッドの効果を科学的見地からさらに向上させるための施策の一環として、筋力トレーニングの効果を数値化・可視化し、圧倒的なトレーニング効率の向上が可能となる最先端技術や新デバイスの導入を検討しておりましたが、従来の身体に貼るパッド等で測定を行った場合は、特定の体勢が取れず正確な測定ができないなどの問題が生じていました。このような中、近年機能性肌着素材の研究に力を入れているグンゼの技術力に着目し、RIZAPからの協力依頼により、今回の「筋電WEAR」の開発に至りました。「筋電WEAR」の開発は、両社の連携の下、膨大な研究時間を費やし、2年がかりで実現いたしました。
　これまでは、「筋力トレーニング中の個別動作ごとに、どの筋肉にどの程度の負荷がかかっているか」という情報は本人の感覚でしか分からず、トレーナーもゲスト（お客様）の動きに対し筋肉の内部の状態まで把握する事はできませんでした。今回開発した「筋電WEAR」を着用することにより、日常のトレーニング環境において専用のアプリケーションを用いて、筋肉の内部の動きを可視化することが可能となりました。「筋電WEAR」の活用により、 「動かすべき筋肉が動かせているか」「負荷をかけたい筋肉に適切な負荷がかかっているか」「どのような姿勢のトレーニングがどの筋肉に対して高い効果を発揮できるか」などが簡単かつ正確に把握できるため、RIZAPのトレーナーが筋力トレーニングに関して、より科学的で正確な知識を得ることができます。また、個々の筋肉への負荷量が細かく数値化されることで、部分痩せをしたい方はもちろん、ケガやリハビリ中の方・高齢者の方にも安心して取り組んでいただけ、局所的な負担をかけない、安全で効果の高い筋力トレーニングプログラムの開発をさらに行ってまいります。
　今回導入した「筋電WEAR」は、まず第１弾として、RIZAPの全トレーナーが自己流のフォームではなく科学的な裏付けのある正しいフォームを理解し、ゲストに最適なトレーニング指導を行う一助とするために、RIZAPトレーナー研修およびトレーニングプログラムの開発における活用を始めております。今後、「筋電WEAR」の活用実績および本ウェアの要素技術の発展の状況を踏まえ、順次RIZAPのゲスト（お客様）向けに導入が検討されており、活用の場が広がることを期待しています。

【筋電WEARの概要】
■使用環境
RIZAP研修等によるトレーナー研修およびパーソナルトレーニングジム
■使用方法
・トレーナーの指導の下、正しくウエア（トップス、ボトムス）とデバイスを装着し、タブレット端末でペアリングを行う。
・各筋肉部位での強度をキャリブレーションする。
・実際のトレーニングを開始（アプリにてデータ取得開始）。
・トレーニング終了後、アプリでトレーニングの内容と筋肉の使用状況を確認する。
・ウエアは、デバイスを外した状態で洗濯する。

【筋電WEARの特徴】
■機能
導電性の生地をセンサーとして内蔵したウエア。筋肉の動きが専用のアプリケーションで可視化できる。
■着用感
しなやかさと通気性を兼ね備え、着脱が比較的容易
■アプリケーション
トレーニングにて目的とする筋肉を使用できていたかを可視化し、科学的トレーニングの重要性を実感することができる。





■RIZAP株式会社について
http://www.rizap.jp/
「結果にコミットする。」をコンセプトに、パーソナルトレーニングジム「RIZAP(ライザップ) 」を運営。2012年2月の1号店オープン以来、店舗拡大とともに急成長を続ける「RIZAP」は、一般のスポーツジムとは異なり、ゲストの夢、理想、真のニーズと本気で向き合う資質を持った人材を厳選。「人生最高の体と自信、そして期待を上回る感動を提供する」ため、パーソナルトレーナーの品質にこだわり、ゲストの理想の体型の実現を全力でサポートするプロ集団です。 現在、120店舗を運営。新規獲得会員数は累計8.9万人を超えています。（2017年8月末時点）

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000074.000023550.html