ハイブリッド給湯器 ECO ONE 160Lタイプ モデルチェンジ 4月1日発売

業界最高効率のハイブリッド給湯器

リンナイ株式会社（本社：愛知県名古屋市、社長：内藤 弘康）は、ハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE」160Lタイプをモデルチェンジし、4月1日に発売します。「ECO ONE」は、電気ヒートポンプとガス給湯器を組み合わせ、優れた省エネ性能を発揮する家庭用給湯・暖房システムです。
本製品は業界最高の年間給湯効率148.1%を達成※1、CO2排出量を56%削減※3しており、経済産業省の「給湯省エネ2024事業」の補助対象商品です。また、災害などの断水時には改良した非常用取水栓で貯湯タンクから簡単に湯水を取り出すことができ、生活用水の確保に役立ちます。ラインアップには160Lタイプで初となるAir Bubble Technology（エアバブルテクノロジー）搭載機種を追加し、微細な泡を水に溶け込ませる当社独自の技術が、暮らしに新しい価値を提供します。また10月には「ECO ONE」 160Lタイプ、X5シリーズにて更なるラインアップの拡充を予定しています。当社は2050年のカーボンニュートラル実現に向け、2030年の「ECO ONE」年間販売30万台を計画しています。モデルチェンジした「ECO ONE」が「地球環境問題への対応」と「生活の質向上」というリンナイの取り組むべき社会課題の解決に貢献していきます。

ECO ONE 160Lタイプ
ハイブリッド給湯・暖房システム
ECO ONE　160L タイプ
発売日 2024年4月1日
希望小売価格　税込935,220円 (税抜850,200円)～
新商品の特長
業界最高効率のハイブリッド給湯器 年間給湯効率148.1%※1
ガスと電気を効率よく利用することで高い省エネ性能を誇る「ECO ONE」160Lタイプは、省エネ設備の評価基準となる給湯一次エネルギー消費削減率において、業界最高レベルの47％※2を実現しました。
またCO2排出量は56％※3削減、さらに太陽光発電時間帯の余剰電力をかしこく使ってお湯をつくるPV活用モードでは、従来のガス給湯器と比べて年間約67％※4ものCO2排出量を削減することができます。
年間給湯効率は148.1％※1と業界トップクラスの省エネ性能を持ち、住宅全体の一次エネルギー消費量を削減しゼロエネルギーハウス（ZEH）の達成に大きく貢献します。また、経済産業省による高効率給湯器の普及拡大を目的とする「給湯省エネ2024事業」の補助対象になります。

給湯一次エネルギー消費量

CO2排出量
給湯省エネ2024事業対象　今なら補助金15万円
「ECO ONE」160Lタイプは、経済産業省による「給湯省エネ2024事業」対象の高効率給湯器です。
省エネ性能業界トップクラスの「ECO ONE」なら、ハイブリッド給湯器として最高額の補助金15万円が適用されます。
詳しくは「給湯省エネ2024事業リンナイ特設サイト」をご覧ください。
https://rinnai.jp/jutaku-shoene/kyutou-shoene/
非常時、簡単な操作で貯湯タンク内の取水が可能に
貯湯タンクにバルブ付き非常用取水栓を標準搭載し、非常時の生活水確保に貢献します。従来型を改良し、バルブを取水用に切り替えるだけの簡単な操作で取水が可能となり、災害時の停電・断水時に貯湯タンクの水が使いやすくなりました。取水口には内径12mmまたは15mm市販ホースが接続できます。

大容量タンクの160Lタイプならバケツ約20杯分
「ECO ONE」160Lタイプ初のAir Bubble Technology搭載モデルをラインアップ
「ECO ONE」160Lタイプ初となるAir Bubble Technology搭載モデルをラインアップします。省エネ性能にも優れた新発売の「ECO ONE」160L タイプが、上質な入浴体験を提供します。

※1 JGKAS A705-2020に基づく年間給湯効率160Lタイプ、6地域給湯負荷16.6GJ／年の場合。RTU-R1602。
※2 給湯一次エネルギー消費量は、国立研究開発法人建築研究所（協力：国土交通省国土技術政策総合研究所）による「建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報」で公開されている平成28年省エネルギー基準に準拠した「エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.3.5.0」（6地域）による算出（2024年2月現在）。
※年間給湯おいだき負荷18.3GJ。電気：電気事業者別排出係数（特定排出者の温室効果ガス排出量算定用）-令和3年度実績-R5.5.26環境省・経済産業省公表代替値。LPガス：温室効果ガス総排出量算定方法ガイドラインVer1.0平成29年3月環境省。エコジョーズ、従来型ガス給湯器：給湯暖房タイプ
※3 CO2排出量は、国立研究開発法人建築研究所（協力：国土交通省国土技術政策総合研究所）による「建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報」で公開されている平成28年省エネルギー基準に準拠した「エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.3.5.0」（6地域）による算出（2024年2月現在）。
※4 国立研究開発法人建築研究所（協力：国土交通省国土技術政策総合研究所）による「建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報」で公開されている平成28年省エネルギー基準に準拠した「エネルギー消費性能計算プログラム（住宅版）Ver.3.5.0」（6地域）に基づき試算（2024年2月現在）。リンナイ調べ。
※年間給湯＋おいだき負荷18.3GJ太陽光発電：6地域A4区分、4kW結晶シリコン系屋根置き型、南向き東西15度未満の勾配30度電気：電気事業者別排出係数（特定排出者の温室効果ガス排出量算定用）-令和3年度実績-R5.5.26 環境省・経済産業省公表代替値LPガス：温室効果ガス総排出量算定方法ガイドラインVer1.0平成29年3月環境省

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000081.000015237.html