大和総研の近藤智也シニアエコノミストは「海外収益が拡大すれば、それだけ世界経済の影響を受けやすくなる」と指摘。

「今年の異常な酷暑と豪雨が猛暑効果をゆがめる可能性がある」と指摘するのは、大和総研常務取締役の熊谷亮丸さん。

■私はこう見る/大和総研・経済調査部シニアエコノミスト 長内智氏■ 一度に4割下げ、考えにくい 仮に携帯電話の通信料金が4割下がった際の物価への影...

野村証券と大和総研、SMBC日興証券の3社は、2018年4―6月期GDP(国内総生産)1次速報を受け、日本経済見通しを改定し20日までにまとめた。... 一方、大和総研は見通しを据え置...

■政治・経済■ ◇7月の貿易統計(8時50分、財務省) ◇明治安田生命の18―19年度経済見通し(13時) ◇野村証券の18―20年度経済見通し...

大和総研は、7月1日付で3月まで日銀副総裁を務めた中曽宏氏を理事長として迎えた。... □ ■ ―大和総研で強化したいテーマは。

大和総研ビジネス・イノベーション(東京都江東区、草木頼幸社長、03・5931・8600)は、金融機関の営業員向けにタブレット端末を使ったサービスを強化する。

大和総研の試算によると、IRが横浜、大阪、北海道の3カ所に決まった場合の経済効果について、IR建設による経済効果は約5兆1000億円、IRの運営による経済効果は年間約2兆円という。

15年当時、中国当局は急激な人民元安を食い止めようと、1カ月に1000億ドル(約11兆円)前後の外貨準備を使って人民元を買い支えたが、「足元の外貨準備高はそれほど減少していない」...

大和総研の熊谷亮丸常務取締役調査本部副本部長チーフエコノミストに展望を聞いた。 ... 07年大和総研シニアエコノミスト、10年チーフエコノミスト、14年執行役員、17年常務執行役員...

大和総研は19日、7月1日付で理事長に中曽宏日銀前副総裁(64)が就任する人事を発表した。

「若手には自由に仕事に取り組んでもらうことを意識している」と話すのは、システムコンサルティングを手がける大和総研ビジネス・イノベーション(東京都江東区)執行役員の今津英次さん。 ...

大和総研と大和総研ビジネス・イノベーション(東京都江東区)は、新規事業の創出や商材開発を狙いに、社内ベンチャー制度を導入した。

大和総研は同マイナス0・3%で、ほぼ同様の見方だ。

だが、課題もある」と話を切り出すのは、金融システム開発の大和総研ビジネス・イノベーション(東京都江東区)参与の堀江憲治さん。

【略歴】たちばな・あきら=89年(平元)立教大理卒、同年大和証券(現大和証券グループ本社)入社。... 【略歴】ふくだ・こうすけ=89年(平元&...

大和総研シニアエコノミスト・近藤智也氏 米朝会談中止の日本への直接的影響は限られる。

大和総研は、営業員の入力業務の効率化に向けた人工知能(AI)音声認識機能を開発した。... 既に大和証券で導入を始めており、営業員の入力作業の効率化につなげる。

「顧客目線を大事にしたい」と強調するのは、システムコンサルティングを手がける大和総研ビジネス・イノベーション(東京都江東区)執行役員の吉川直哉さん。

大和総研編著『FinTechと金融の未来10年後に価値のある金融ビジネスとは何か?』