電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

155件中、1ページ目 1〜20件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.012秒)

インタビュー/横河電機社長・奈良寿氏 プラント制御自律化 (2024/6/5 機械・ロボット・航空機2)

2029年3月期までの5カ年中期経営計画で、DX活用によるプラントの自動制御の自律化を目指す構想「IA2IA」を掲げ、事業領域と顧客基盤の拡大に注力。... 供給網の分断や地政学リスクに対する一層の事...

エンシュウ、29年3月期に営業益5.4倍 (2024/6/3 機械・ロボット・航空機1)

【浜松】エンシュウは2029年3月期に売上高で24年3月期比57・7%増の380億円、営業利益で同5・4倍の29億円を目指す。25年3月期からの5カ年中期経営計画の目標数値...

新社長登場/多木化学・多木勝彦氏 100年先も選ばれる企業に (2024/5/27 素材・建設・環境・エネルギー)

歴代経営者はカリスマ性のある素晴らしい人物だったと認識している。... 経営に携わる上で現場を知るに越したことはなく、これらの経験を生かしていく」 《2024年2月には50年までの長...

NTTの通期見通し、増収営業減益 不要資産売却の反動 (2024/5/17 電機・電子部品・情報・通信)

一方、無線ルートの縮退に伴う使用計画のないNTT東西の廃止無線中継所、NTTドコモとNTTコミュニケーションズ(NTTコム)の統合による資産効率向上で不要になった通信局舎などの建物を撤...

転換期の車産業、収益高める 日本精工は2027年3月期を最終年度とする5カ年中期経営計画でポートフォリオの改革を進めている。... 「為替の円安進行やインフレによる売価転嫁などを背景...

住友ファーマと大塚薬、新薬候補化合物でライセンス契約改定 (2024/3/26 生活インフラ・医療・くらし)

精神神経領域のウロタロントなど大塚製薬との共同開発品は、住友ファーマの現況では2027年度までの5カ年中期経営計画で収益への結びつけが難しいと判断した。

インタビュー 電子・精密機器需要狙う、売上高180億円へ 社長・平沢真也氏 日本エアー...

業務効率化、創造思考促す 住友ファーマは5月から生成人工知能(AI)を用いたチャットツールの全社運用を始めた。... 住友ファーマは2023―27年度の5カ年中期経営...

時代に応じた金融サービスを目指す2027年度までの5カ年中期経営計画の一環。

グローバル展開を基本方針の一つに据える5カ年中期経営計画は、2025年の最終年度に向けて折り返しに入った。

インタビュー/NEC執行役Co-COO・堺和宏氏 新体制、製品軸で収益管理 (2023/8/30 電機・電子部品・情報・通信1)

ITサービス、スピードを価値に NECは4月に始動した新ビジネスユニット(BU)体制をテコに、2021―25年度の5カ年中期経営計画の達成に向けた取り組みを加速する。

【浜松】エンシュウは2022年3月期から遂行中の5カ年中期経営計画を見直し、24年5月に新たな中計を公表する。当初計画である26年3月期の売上高目標500億円(23年3月期実績は248億円&#...

日本精工は2022年度からの5カ年中期経営計画で、26年度に生産性を21年度比1・5倍に高める目標を示した。

日本精工、軸受研削ライン自動化 大型品搬送・測定機を導入 (2023/7/13 機械・ロボット・航空機2)

日本精工は22年度からの5カ年中期経営計画で、26年度に生産性を21年度比1・5倍に高める方針。... 藤沢工場桐原棟では26年までに同じ構成の4ライン内で搬送・測定の自動化を計画する。... 生産現...

日本精工は2022年度に始めた5カ年中期経営計画で、人的資本の価値最大化に向けた施策を本格化した。

「19年度からの5カ年中期経営計画の最終年度となる。... (編集委員・水嶋真人) NECキャピタルソリューション社長・菅沼正明氏 ...

―2026年12月期を最終年度とする5カ年中期経営計画で「売上高180億円、営業利益率10%以上」を掲げています。 「初年度となる22年12月期...

2023年に周年記念を迎える企業 (2023/1/10 編集特集)

23年度を最終年度とする5カ年中期経営計画で売上高1兆円、営業利益率8%以上の目標を掲げる。... 74年5月に東京・豊洲に第1号店を出店した。 ... 23年4月...

同社は22年度(23年3月期)を初年度とする5カ年中期経営計画で、売上高に占める産業機械事業のポートフォリオを拡大する方針を示した。同事業として27年3月期に売上高4500億円(...

みちしるべ/海運、排出量削減に積極投資 ゼロエミ船の開発急ぐ (2023/1/1 建設・生活・環境・エネルギー2)

日本郵船は日本シップヤード(東京都千代田区)やジャパンエンジンコーポレーションなどと共同で、26年度までにアンモニアを燃料とするアンモニア輸送船を就航する計画だ。 &...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン