電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

411件中、2ページ目 21〜40件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.026秒)

ツガミ、通期予想を下方修正 中国で受注調整 (2023/10/18 機械・ロボット・航空機1)

ツガミは17日、2024年3月期連結業績予想(国際会計基準)で、売上高を5月公表比90億円減の820億円(前期比13・7%減)、営業利益を同16億円減の134億...

エステー、ROE重視経営に転換 来春から新中計 (2023/10/5 生活インフラ・医療・くらし)

エステーは4日、6月に就任した上月洋社長を中心とする「新体制方針説明会」を開き、株主資本利益率(ROE)を経営指標とする2024年度から3カ年の新中期経営計画を進めると発表した。......

三光合成、車部品設計拡充 第3の柱に (2023/6/27 自動車・モビリティー)

三光合成は28年5月期を最終年度とする中長期目標で、売上高営業利益率を10%(23年5月期予想は4・1%)に高める計画。金型や自動車向け樹脂部品の製造に加え、付加価値の...

物流の2024年問題解決への道(3)企業の課題はコスト上昇 (2023/6/14 生活インフラ・医療・くらし2)

2021年に経済産業省が行なった「企業活動基本調査」によれば、主要産業における売上高営業利益率の平均値が3・2%であったことからも、物流コストは企業の関心事になるのだと考える。 ...

首位の住友電気工業には売上高で大きく離され、3位のフジクラには利益率で見劣りする。... 23年3月期の売上高営業利益率は1・4%。... 【展開】光ファイバーケーブルに重点 ...

同市場の需要拡大を見込み、26年度までに国内売上高で100億円の達成を目指し、海外展開も視野に入れている。 ... 最低でも売上高営業利益率20%を確保したい」と述べた。

ツガミの通期予想、営業益10%減 受注調整局面続く (2023/5/12 機械・ロボット・航空機)

ツガミは11日、2024年3月期連結業績予想(国際会計基準)で、売上高が前年同期比4・2%減の910億円、営業利益が同10・5%減の150...

後工程のダイサーやグラインダーで高シェアを握るディスコがこれに当てはまる。 ... 「(前工程の)東京エレクトロンの連結営業利益も24年1―3月期から前年同期比でプラ...

デンカの21年度連結業績は売上高3848億円、営業利益401億円で、売上高営業利益率は17年度の8・5%から10・4%に向上。また、18年度以降は減価償却を大きく上回る設備投資を行って...

太平洋工業、31年3月期 ROEなど10%超に 経営構想 (2023/5/1 自動車・モビリティー)

【岐阜】太平洋工業は2031年3月期に売上高営業利益率と株主資本利益率(ROE)を10%以上とする中長期経営構想を策定した。... 売上高と利益の目標に加え、多様な技術による価...

売上高営業利益率は同0・7ポイント上昇の14・5%を見込む。為替を1ドル=134・8円から125円に見直したことで、売上高で2340億円、セグメント利益で335億円の減少要因となる。....

意識する指標は「売上高営業利益率7%」。... 指標を売上高営業利益率に絞る一方、顧客別ソリューションやサービスの単位で粗利を把握する「プロジェクト管理」を徹底する。... 一定の利益率で売上...

売上高営業利益率5%を目指す」 ―成長を期待する機能商品事業部では。 「京都工場(京都府長岡京市)、高砂工場(兵庫県高砂市...

新型車の投入や販売の質の改善で2026年3月期に売上高営業利益率を22年3月期比2・7ポイント増の7%に高める。... 併せて取引条件の改善などで車1台当たりの単価を最大化する活動「手取り戦略...

自己資本当期純利益率(ROE)は22年3月期で20・6%。... 22年3月期の売上高営業利益率は12・0%。... 23年1月末時点で稼働率が96・6%にまで...

ガス分離膜や電気自動車(EV)に使われる高純度窒化ケイ素のセラミックスは想定よりもいい。... 「セメントは化学に比べ原燃料高など事業環境悪化による影響が大きい。... 千葉は地球環境...

「セーフティネット保証5号」の認定を受けている事業者については「同4号」の認定事業者と同じように売上高の減少率にかかわらず、融資の対象とするなどの内容。... 融資の要件としては一般保証枠の事業者に関...

「セーフティネット保証4号」「同5号」の認定を受けていない一般保証枠の企業で、最近1カ月間の売上高か売上高総利益率または売上高営業利益率が、前年同月比で5%以上減少した事業者も対象に加える。....

従来は売上高営業利益率を財務指標としてきたが、2025年度以降の次期中期経営計画ではROE(自己資本当期利益率)、EBITDA(営業利益+減価償却費)などを盛り...

一連の取り組みで22年に5%以上を見込む売上高営業利益率を、25年に8%以上、30年に10%以上に高める。

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

専門誌・海外ニュースヘッドライン

専門誌

↓もっと見る

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン