(編集委員・松木喬) 【気候変動と防災】 小泉進次郎環境相と武田良太防災担当相は6月30日の会見で、気候災害に対応する戦略を共同メッセージとして公表...

国立環境研究所生物・生態系環境研究センター室長の五箇公一さんは「今後も開発により生物多様性の破壊が進行すれば、病原体が人間社会に持ち込まれるリスクはより深刻なものになる」と警告する。 ...

国立環境研究所と東京海洋大学、北海道大学、国立極地研究所の研究チームは、南極海での二酸化炭素(CO2)吸収に、植物プランクトンの量だけでなく、種類が重要な役割を果たすことを突き止めた。...

国立環境研究所と横浜市立大学の研究チームは、大気汚染物質の生成源として重要な化学物質「テルペン二量体」を正確に検出する手法を開発し、大気汚染物質生成に関わるものだけを見分けることに成功した。

小泉進次郎環境相は23日の閣議後会見で、昆虫学者の五箇公一氏(国立環境研究所)を座長に迎えた勉強会「コロナ後の日本の未来と希望を考える会」を7月3日に開催すると発表した。... 3―4...

フューチャー・アースのプロジェクトの一つであり、国立環境研究所も国際オフィスを持つグローバルカーボンプロジェクト(GCP)も、1日当たりのCO2排出量は国によって19年平均の4分の3ほ...

“ダニ先生”として有名な昆虫学者の五箇公一氏(国立環境研究所)をメンバーに迎え、気候変動対策や新型コロナウイルス危機からの復興も含めた経済・社会像を議論する。... 勉強会は生物に限定...

国立環境研究所と琉球大学の共同研究チームは、各地の生態調査や博物館の記録を大量に集めた「生物多様性ビッグデータ」を活用し、日本の自然林に樹木が210億本あると推定した。

産業技術総合研究所や国立環境研究所などの研究グループは、人間の活動による二酸化炭素(CO2)の排出量を化石燃料の種類ごとに分けて評価できる手法を開発した。

環境と健康、人間の責任重く 新しい感染症によるパンデミック(世界的大流行)は、以前から危惧されていた世界的なリスクではあった。... 国立環境研究所の同僚である、ダニ...

第47回「環境賞」(国立環境研究所・日刊工業新聞社共催、環境省後援)の受賞者が決まった。環境保全や環境の質の向上に貢献が認められる技術や製品など39件の応募があり、プレゼンテーション審...

【環境改変が感染拡大招く】 フューチャー・アースが推進するテーマの一つに「保健・健康」がある。... 今回の感染拡大は地球環境の改変、人間の健康、社会や経済のリスクが相互に関連し、深...

国立環境研究所(茨城県つくば市)が、放射性物質で汚染されたバークを、木質バイオマス発電に利用する研究に取り組んでいる。

国立感染症研究所、国立医薬品食品衛生研究所部長、日本学術会議副会長を務め、16年国立環境研究所特任フェロー。

国立環境研究所や豪州の研究所などの国際共同研究チームは、2019年の世界の二酸化炭素(CO2)排出量が3年連続で増加する見通しであることを明らかにした。... 水産研究・教育機構や海洋...

また国立環境研究所の三枝信子センター長、MS&ADインシュアランスグループホールディングスの浦嶋裕子課長らによるパネル討議もある。... 詳細・申し込みは事務局(地球・人間環境フォーラ...

国立環境研究所、海洋研究開発機構、甲南大学の研究グループは携帯電話の位置情報を使って砂浜の観光的な価値を推定し、西日本ほど気候変動がもたらす海面上昇によって将来に失う価値が大きいことを明らかにした。

国立環境研究所と茨城大学、京都大学などの研究グループは、地球温暖化で生じる経済的な被害額を推計し、最も悲観的な将来の仮定として21世紀末での被害額が世界全体の国内総生産(GDP)の3・...

海洋研究開発機構と東京大学、国立環境研究所の研究グループは、地球温暖化による大気の変化がさらに温暖化を加速させる可能性があることを突き止めた。

気候変動による異常気象や自然災害に備え、被害を軽減する「適応策」を企業に広げようと、環境省と国立環境研究所が都内でワークショップを開いた(写真)。