デジタルメディアマート(本社東京)との提携を通じた取り組みで、メガエッグの特典にすることで会員拡大を目指す。 開始したサービスはデジタルメディアが運営するエンターテイメントサイ...

(8面に関連記事) デジタルメディア・民生機器部門は構造改革の効果で、営業損益が同142億円改善の70億円の黒字に転換。

東芝は23日、デジタル家電事業の組織を4月1日から変更すると発表した。テレビなど映像機器の社内カンパニー、デジタルメディアネットワーク社からハードディスク駆動装置(HDD)事業を取り出...

JR勝田駅(茨城県)から車で5分ほど行くと、「デジタルメディア」という巨大看板が見えてくる。

デジタル家電メーカー各社が打ち出す戦略から日本勢が勝ち残る道を探る。... 「高性能の機種をきっちり売って存在感を高めていく」と、大角正明東芝デジタルメディアネットワーク社社長は事業戦略を語る。...

(デジタルメディア事業部 03・3218・6107)

各国の景気対策により自動車機器、デジタル家電などの営業赤字幅が縮小。... デジタルメディア・民生機器は42億円の黒字に転換した。

前回予想では300億円の赤字を見込んでいたが、市況好転などにより半導体事業の損益が大幅に改善したほか、デジタルメディア事業や電力・産業システム事業なども当初計画を上回った。

デジタル家電需要は底を打ったとみられるが、先行きはまだ不透明。... 電機各社はデジタル家電の高付加価値製品投入と低価格品対応の両にらみで収益確保を目指す構えだ。... 「コモディティー(汎用...

月産1000台の販売を計画し、「2010年にも海外展開を計画している」(大角正明デジタルメディアネットワーク社社長)。 セルプラットフォームはメインCPUを3枚のデジタル基板で...

テレビとラジオ、デジタルメディアの録画再生機能を一体化したオーディオ製品を来春発売する。

東芝はデジタル家電の事業体制を大幅に刷新する。... デジタル家電は恒常的な単価下落で各社の事業環境は厳しい。... テレビやDVD録画・再生機などを担当する社内カンパニー「デジタルメディアネットワー...

2010年度は中国や中南米など新興国市場に普及価格帯の機種を投入して「年間1500万台、世界市場シェア10%を目指す」(大角正明デジタルメディアネットワーク社社長)という。

中国や香港などアジア地域で通信事業者や顧客企業向けにSI事業を展開、2004年にはデジタルメディアソリューション事業にも参入した。

産学官連携プロジェクトの発表では「義肢装具製作所との連携による足底板の開発」(青森県)、「産学官連携によるレーザー接合技術の開発と実用化」(同)、「学生の参加による温泉...

日立製作所が28日発表した2009年4―6月連結決算は、自動車機器の受注低迷やデジタル家電の販売減などで505億円の営業赤字となった。... 懸案の自動車機器とデジタル家電はともに赤字。... デジタ...

日本ビクターはワンセグ放送などの映像や音楽データを1台で視聴できるデジタルメディアシステム「NX―TC5」など2機種を8月下旬に発売する。... 発売するデジタルメディアシステムは4・3型のカラー液晶...

2009年度内にも、列車内の液晶案内表示板やデジタル広告の配信に採用する。... これらのメリットを生かし、デジタルメディアのコンテンツ配信技術として採用する。 現在東京駅、品川駅などで運用す...

テレビやパソコンなどデジタル家電からの転身。... 05年デジタルメディアネットワーク社デジタルAV事業部長、07年経営企画部長。

半導体、デジタルメディア分野の技術系企業やエネルギー・製造・流通関連の中国企業への投資に注力。