東京ガスと大阪ガスは電気と熱を地域で融通しつつ再生可能エネルギーも活用する「スマートエネルギーネットワーク」の実証事業を東京都と近畿圏で始める。... 大ガスは地域冷暖房の岩崎エネルギーセンター...

壁面の一部を緑化パネルや太陽光パネルで覆い、周辺の複数ビルで熱源を一括製造する地域冷暖房システムや、発光ダイオード(LED)照明などを採用する。

新大阪支店は自然環境に優しいオフィスを目指して、空調用熱源に地域冷暖房熱源施設から供給を受ける方式を採用し、屋上・壁面を緑化も行う。

東京スカイツリー地区で省CO2化の中核となるのが地域冷暖房(DHC)施設だ。

そこで、地域冷暖房のように熱を融通する配管で複数の建物の間を結び、熱源システムを共同で使うという熱利用のネットワーク化の考えが生まれる。... 太陽熱集熱器で集めた太陽熱を冷暖房と給湯に使う「太陽熱利...

環境基金は市内の建物にCO2排出枠を割り当てて超過排出相当分を負担金として集め、地域冷暖房システム導入や環境対応型建築への建て替え補助などに充てる。... 物流では西日本高速道路、阪神高速道路など地域...

蒸気を駆動熱源にし、冷房運転と冷暖房同時運転を行う。従来は冷房運転時の廃熱は冷却塔から放熱していたが、今回、吸収サイクルを改善して、廃熱を暖房用の温水に使えるようにし、冷暖房同時運転時における冷暖房効...

地域冷暖房や食品、化学など蒸気量の多い工場を想定している。... コジェネの排熱と蒸気の両方を駆動熱源とする冷房製品はあったが、冷暖房の双方を行えるものの商品化は初めて。

3月上旬をめどに全国20地域程度を選ぶ。... 1地域当たりの委託費の上限は3000万円。... 同省は対策の具体例として地域冷暖房の導入や、蓄熱材を利用した工場廃熱の熱移送、家庭用リチウム蓄電池の導...

地球温暖化防止やコスト面からオフィスビルの冷暖房システムの見直し、設備更新には追い風で、メカニカルシールの需要も増えそうだ。 また個々の建物に熱源を設けず、1カ所に集中した熱源プラントから温水...

また、同開発地域の他社物件にも「スマートエネルギーネットワーク」への参加を提案し、ネットワークを面的に広げる考え。 自社で建てる2棟の大型ビル(敷地面積計2万8000平方メートル...

そのため地域冷暖房の導入に加え、昼休み時の消灯や節電など、省エネルギー化には意欲的に取り組んできた。

新ビルの空調には関西電力が行っている地域冷暖房システムを利用し省エネ、二酸化炭素削減などにつなげる。

60階ビルは地域冷暖房からの冷温水をビル内に循環させている。... 一つは60階ビル内だけを循環、もう一つは地域冷暖房とビルの間を循環する。2系統はビルの低層部で熱交換を行い、地域冷暖房からの冷温水の...

ENACは東京ガスの100%子会社で、地域冷暖房事業やコジェネレーション(熱電併給)による省エネサービスを手掛ける。

四国電力のサンポート高松熱供給センター(高松市)は、国内の電力会社の運営では唯一となる海水を活用した地域熱供給システム。... 「サンポート高松まちづくり協定」が結ばれた98年には、同...

地中熱を国内の地域冷暖房や、都内の大規模複合開発で導入する初の取り組みとなる。 地中熱利用は地中の温度が夏に外気温よりも低く、冬は高い性質を利用するもので、ヒートポンプで熱をくみ上げ、その熱エ...

オフィスビルは地域冷暖房の利用状況に応じて6%か8%の削減義務率を適用される。

関西電力と子会社の関電エネルギー開発(大阪市北区)が大阪市・中之島で展開する河川水活用のヒートポンプ地域冷暖房の活用が、広がりを見せている。... 供給地域面積は2・5ヘクタールになる...

特に新装置を付けることで高い省エネ効果が望める大型ボイラを持つ食品や製紙などの工場、地域冷暖房を手掛ける企業向けに拡販する。