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能美防災、報知設備を液晶表示に (2024/4/17 機械・ロボット・航空機2)

能美防災は2・4型のモノクロ液晶ディスプレーを採用した自動火災報知設備を発売した。... 発売したのは「進PIVシステム」「P型1級火災・複合火災受信機」の2製品。

ホーチキ、火災報知設備など値上げ 来年2月から (2022/12/7 機械・ロボット・航空機2)

ホーチキは原材料価格の上昇などを踏まえ、火災報知設備や住宅用火災警報器をはじめとする商品を2023年2月1日に値上げする。火災報知設備の価格改定率は「P型・R型感知器類」が約10―30%、「P...

那覇市の首里城が炎上し、正殿などが焼失した火災から31日で3年となった。... 新しい正殿は最新式の防火設備を取り入れ、2026年秋の完成を予定。... このため今回は、最先端の自動火災報知設備や、消...

竹中工務店と東芝ライテック、ホーチキは5日、火災の発生場所に応じて進入禁止を意味する「×印」を表示する避難口誘導灯を開発したと発表した。自動火災報知設備と連動させることで、避難者が誤って危険...

パナソニック、事務所ビル火災報知設備 煙感知試験を自動化 (2021/9/8 電機・電子部品・情報・通信1)

パナソニックは事務所ビルや幼稚園、小規模な集合住宅向けで、煙感知などの自動試験機能を備えた火災報知設備を開発した。... 火災発生を知らせる受信機でP型1級受信機は大規模な施設での使用が多い。パナソニ...

ボウサイコンパスは主に火災や水害に対応する。専用の情報通信技術(ICT)端末を接続した火災報知設備の信号や、洪水情報などの災害情報をスマホに通知する。

11月9日は「119番の日」 (2020/12/1 特集・広告)

消防法は建造物の延べ床面積、階層によって消火器、消防スプリンクラー、火災報知設備などの設置義務を細分化している。... 秋の全国火災予防運動 訓練や消火設備確認実施 総務省消...

Bit peeps(兵庫県西宮市、如南友博社長、050・5372・5964)は、消防設備点検用の遠隔監視システム「テンケンウォッチャ」の提供を始めた。自動火災報知設備の受信機側...

負圧集塵機3基、エアシャワー、エアラインマスク用コンプレッサ、負圧監視装置、インターフォン、火災報知設備、緊急脱出口などを装備。

レオパレス21の賃貸アパートで建築基準法違反を含む施工不備が相次ぎ発覚している問題をめぐり、公表済み物件の中で消防法や火災予防条例の基準も満たさないものが267棟見つかった。 各住戸...

2019防災産業展in東京/紙上プレビュー(1)ニチボウほか (2019/5/22 建設・生活・環境・エネルギー1)

【ニチボウ/火災報知設備、実践的な訓練】 ニチボウ(東京都品川区)は、消防・防災訓練機器を展示する。自動火災報知器はマンションなど建物に設置している普段は触...

ホーチキ、海外売上高2割へ 東南アで拡販・欧州で新製品 (2018/4/17 機械・ロボット・航空機2)

東南アジアで防災製品を扱う販売代理店を通じて拡販するとともに、英国子会社が生産する火災報知設備の新製品を欧州で提供する。... 欧米では電気設備事業者を通じて、建物への自社製品の納入につなげる。......

ホーチキ、タイに現地法人設立 (2018/4/11 機械・ロボット・航空機)

設立するホーチキタイランド(山岸憲司社長)は、資本金1000万バーツ(約3424万円)で、自動火災報知設備や消火設備機器を販売する。

2年がかりで社内の意見などを集約し、火災報知設備メーカーとしてあるべき姿を三つの理念に盛り込んだ。... 創立趣意書には「火災・盗難・報知機の製造および最新式消防機械の販売」を目的とすることがうたわれ...

能美防災、防災設備の展示棟 埼玉・メヌマ工場に開設 (2017/10/23 機械・ロボット・航空機1)

能美防災はメヌマ工場(埼玉県熊谷市)に、自動火災報知設備や消火設備の展示棟を開設した。... 2階では自動火災報知設備の紹介に加え、感知器の検出原理や報知設備と連動する防災システムを設...

延べ床面積が約600平方メートルで、実習スペースには火災報知設備に加え、建築の内装構造も再現した。... 火災報知設備と建物の防災設備が連動する仕組みも確認可能。... 火災報知設備をはじめ、多くの火...

火災報知設備の施工技術や点検能力を高めるのが狙い。... 実習スペースには火災報知設備に加え、建築の内装構造も再現した。... 点検の担当者にも利用してもらい、火災報知設備と建物の防災設備との連動など...

【見直しも視野】 消防法ではスプリンクラーや消火器、自動火災報知設備の設置などを義務付けており、「倉庫の消防法令に基づく消防用設備等の設置基準の見直しは行っていない」(総務省...

セコム、民泊事業支援サービス開始−事前準備を一括提供 (2016/11/24 建設・エネルギー・生活)

具体的には、自動火災報知設備や誘導灯などの設置工事といった消防対応、24時間365日のオンライン見守りや火災発生時の緊急対処員の駆けつけ、暗証番号で施解錠できる出入管理システムなどを提供する。

日本ドライケミカル、10月にヒューセックを吸収合併 (2016/3/7 機械・ロボット・航空機1)

日本ドライケミカルは各種防災設備を手がけており、自動火災報知設備の設計・施工が主力事業のヒューセックを一体化することで、製品・サービスの差別化を強化する狙い。

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