[ ICT ]
ＴＲＡＦＡＭ、次世代金属３Ｄプリンターで１０月に前倒し事業化
(2017/8/24 05:00)
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シンポジウムで講演する前川ＴＲＡＦＡＭ理事長
次世代３Ｄ積層造形技術総合開発機構（ＴＲＡＦＡＭ、東京都中央区、前川篤理事長、０３・６２１４・３２１１）は、国家プロジェクトとして開発する次世代金属３Ｄプリンターを、１０月にも事業化する。これまで２０１９年３月末までの販売を目指していたが前倒しとなる。米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）や独シーメンスが１６年に金属３Ｄプリンターメーカーを買収するなど事業を強化しており、需要の取り込みを急ぐ。
ＴＲＡＦＡＭの前川理事長が２３日、都内で開いた同機構のシンポジウムで、組合員が開発する金属３Ｄプリンターを「今年度後半から市場に投入する」と述べ、事業化見通しを明らかにした。
販売を予定するのは東芝機械と三菱重工工作機械が開発する２機種。両機種ともレーザー粉体肉盛り（ＬＭＤ）方式を採用する。販売は主に両社が手がけるとみられる。
ＴＲＡＦＡＭは金属３Ｄプリンターで、（１）造形速度毎時５００ｃｃ（２）最大造形サイズ１０００ミリ×１０００ミリ×６００ミリメートル（３）価格５０００万円以下など―を１９年の目標に掲げて開発に取り組む。同機構によると目標速度や価格は、それぞれ従来の約１０倍、半額以下という。現在はほかに３機種の開発も進める。
ＴＲＡＦＡＭは経済産業省が旗振り役となり１４年度に発足。産学官で構成する技術研究組合で、現在の組合員は３７法人。三菱重工業やトヨタ自動車などが参加する。
金属３Ｄプリンター以外に、鋳物用砂材料を高速で積層する３次元砂型積層造形装置の開発も進めており、１８年度はじめの販売を予定する。
(2017/8/24 05:00)
