[ ICT ]

TRAFAM、次世代金属3Dプリンターで10月に前倒し事業化

(2017/8/24 05:00)

  • シンポジウムで講演する前川TRAFAM理事長

次世代3D積層造形技術総合開発機構(TRAFAM、東京都中央区、前川篤理事長、03・6214・3211)は、国家プロジェクトとして開発する次世代金属3Dプリンターを、10月にも事業化する。これまで2019年3月末までの販売を目指していたが前倒しとなる。米ゼネラル・エレクトリック(GE)や独シーメンスが16年に金属3Dプリンターメーカーを買収するなど事業を強化しており、需要の取り込みを急ぐ。

TRAFAMの前川理事長が23日、都内で開いた同機構のシンポジウムで、組合員が開発する金属3Dプリンターを「今年度後半から市場に投入する」と述べ、事業化見通しを明らかにした。

販売を予定するのは東芝機械と三菱重工工作機械が開発する2機種。両機種ともレーザー粉体肉盛り(LMD)方式を採用する。販売は主に両社が手がけるとみられる。

TRAFAMは金属3Dプリンターで、(1)造形速度毎時500cc(2)最大造形サイズ1000ミリ×1000ミリ×600ミリメートル(3)価格5000万円以下など―を19年の目標に掲げて開発に取り組む。同機構によると目標速度や価格は、それぞれ従来の約10倍、半額以下という。現在はほかに3機種の開発も進める。

TRAFAMは経済産業省が旗振り役となり14年度に発足。産学官で構成する技術研究組合で、現在の組合員は37法人。三菱重工業やトヨタ自動車などが参加する。

金属3Dプリンター以外に、鋳物用砂材料を高速で積層する3次元砂型積層造形装置の開発も進めており、18年度はじめの販売を予定する。

(2017/8/24 05:00)

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