MAXHUB、慶応義塾大学のインタラクティブ・フラットパネル導入事例を公開

テレビの基幹部品やディスプレイを提供する世界のリーディングカンパニーである广州视源电子科技股份有限公司、略称：CVTEは、自社ブランド「MAXHUB（マックスハブ）」のインタラクティブ・フラットパネル「V5 Cシリーズ」を慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス　井庭崇研究室が導入したことをお知らせします。


ハイブリッド会議では、オンライン参加者が会議に思うように参加できずに疎外感を感じてしまうことがあります。MAXHUBインタラクティブ・フラットパネルがあれば、会議室内の様子や音声をオンライン参加者に高画質・高音質で届けることができ、対面参加者はオンライン参加者の顔を大画面ではっきりと確認しながら会議を進めることができます。資料共有や電子ホワイトボードを用いたディスカッションなどもよりスムーズに行うことが可能です。




導入の経緯・背景

井庭崇研究室ではメンバー全員が研究室に集まって研究活動を行っていましたが、新型コロナウイルスの影響で、2020年からはオンライン実施、その後、対面参加とオンライン参加が混在したハイブリッド実施へと移行してきました。2020年以降は、研究会に入るための面接などもオンラインで行われていたため、同じ研究会に所属しているにもかかわらず、2021年秋学期になるまで一度もオフラインで顔を合わせたことがないメンバーもいました。

どこにいても、何らかの形で研究会に参加できるというのはオンライン参加が可能なハイブリッド実施の利点でしたが、もともとそのために設計されたわけではない各種デバイスを組み合わせても、使い勝手の面で限界があると感じていました。パソコンに付属するカメラでは、研究室にいるメンバーの一部しか画面に入らない。声をクリアに届けるためには、発言者がマイクの近くへ移動する必要がある。他方、そういった問題を解決するために、研究室にいる参加者がそれぞれ個別のPCでZoomに入ると、ハウリング問題や音声の遅延が発生するといったことです。

より快適な環境でディスカッションを行うため、また研究室内のやり取りをオンライン参加者によりリアルに届けるため、井庭崇研究室はMAXHUBインタラクティブ・フラットパネル「V5 Cシリーズ」55型を1台、2021年12月に導入しました。


MAXHUBインタラクティブ・フラットパネルについて

MAXHUBインタラクティブ・フラットパネル「V5 Cシリーズ」は、1枚のフラットパネルにカメラ/マイク/スピーカーが一体となっており、Web会議システムのほか、電子ホワイトボードやプレゼンテーション用モニターとしても利用できます。スタイリッシュな薄型デザインと、ユーザーエクスペリエンスを重視した直感的な操作性も特長です。


導入の効果

井庭崇教授は、導入の効果についてこのように語っています。「オンラインとオフラインのコミュニケーションがスムーズに行えるので、みんなで一緒にテーブルを囲んでいるかのような感覚を持つことができます。研究室側でワッと盛り上がったときに、オンラインのメンバーも、その場に一緒にいるかのような一体感を感じられるようになったことが、導入後の一番大きな変化と言えるのではないでしょうか。」

MAXHUBインタラクティブ・フラットパネル導入によって、研究会のオンライン参加者もメンバーの顔をしっかりと確認しながら、クリアな音声でやり取りできるようになりました。内蔵マイクはちょっとした会話の音声も集音するので、オンライン参加者もまるで研究室の中にいるかのような一体感を感じることができたとのことです。

また55型の大画面を活かし、PCからの画面共有やプレゼンテーション、ファイルの共同編集を効率化できたほか、電子ホワイトボード機能やQRコードによる板書データの保存・共有機能も利用いただいています。

詳細は、MAXHUB正規販売代理店であるナイスモバイル株式会社（本社：長野県松本市、代表取締役社長：高学軍）のHPをご覧ください。
https://nicemobile.jp/?p=1860


MAXHUBについて

「MAXHUB（マックスハブ）」は广州视源电子科技股份有限公司、略称：CVTEの自社ブランドです。テレビの基幹部品やディスプレイ開発の技術を活かし、電子ホワイトボード機能・プレゼンテーション機能・Web会議ソリューションを統合したインタラクティブ・フラットパネル、LEDディスプレイ、ユニファイドコミュニケーション製品といった、世界をリードするテクノロジーソリューションを法人向けに提供しています。今後も様々な分野、より多くのユーザーにお使いいただくべく進化を続けています。
ブランド詳細はこちらのHPをご覧ください。　https://maxhubjp.com/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000086565.html