アジレント、バイオ医薬品研究用の新しいオリゴヌクレオチド分析ソフトウェアを発表

2022年7月21日


アジレント、バイオ医薬品研究用の新しいオリゴヌクレオチド分析ソフトウェアを発表

アジレント・テクノロジー株式会社（社長：松崎 寿文、本社：東京都八王子市高倉町9番1号）は、MassHunter BioConfirm 12.0ソフトウェアを発表します。同ソフトウェアはアジレントの高分解能 LC/MS によって測定したデータをサポートしており、オリゴヌクレオチドの純度分析や配列確認に使用できます。

オリゴヌクレオチドはバイオ医薬品業界で治療法として関心の高まっている分子です。オリゴヌクレオチドは、複数のメカニズムによって遺伝子発現を標的とし、幅広い疾患に対処できるものとして大きな期待を集めています。ただし、オリゴヌクレオチドベースのバイオ医薬品の開発には課題があります。例えば、in vivo での安定性の向上、ターゲットへの信頼性の高い正確な輸送、配列の迅速な確認などです。

Agilent MassHunter BioConfirm 12.0 ソフトウェアでは、タンパク質分析の既存の機能が拡張され、オリゴヌクレオチド分析のサポートが追加されています。オリゴヌクレオチドサポートの追加により、MassHunter BioConfirm の機能が大幅に強化されました。オリゴヌクレオチドの純度評価と配列確認において極めて重要な機能が追加されています。これは、オリゴヌクレオチドをバイオ医薬品やワクチンの研究開発に使用するうえで重要な分析ステップです。

アジレントの質量分析事業本部バイスプレジデント兼ジェネラルマネージャーのSudharshana Seshadriは、次のように語っています。
「オリゴヌクレオチド分析機能に対するお客様のご要望は、着実に増えています。MassHunter BioConfirm 12.0 で、オリゴヌクレオチド分析のサポートが初めて利用可能になりました。アジレントは、バイオ医薬品ソリューション、特に MS ベースのソリューションの拡充に大きく力を入れています。バイオ医薬品業界のお客様のニーズに対する継続的な取り組みの一環として、MassHunter BioConfirm にオリゴヌクレオチドのサポートを追加しました。」

Arrowhead Pharmaceuticals の上級化学者 III であるレオ・ジョイス（Leo Joyce）博士は次のように語っています。
「アジレントが開発した新しいオリゴヌクレオチド分析パッケージには非常に期待しています。不純物の同定とオリゴヌクレオチドの配列確認は、これまで時間と手間がかかるプロセスでした。統合された BioConfirm 12.0 のワークフローは非常に使いやすく、正確な結果を短時間で得られます。従来のアプローチと比較して、時間とリソースの大幅な節約が可能になるソフトウェアです。」

新しい MassHunter BioConfirm 12.0 のワークフローは、目的物質 (FLP) や可能性のある不純物を特定できます。革新的な MS/MS ベースの配列確認により、オリゴヌクレオチドの配列を数分で確認でき、数日から数週間にわたる手作業による解釈は不要になります。MassHunter BioConfirm 12.0 には、ソフトウェアを柔軟にカスタマイズする機能も組み込まれており、特定のオリゴの命名法に対応できます。また、コンプライアンス対応やデータインテグリティの維持を確実にするサポートを引き続き提供します。

アジレント・テクノロジーについて
アジレント・テクノロジー (NYSE:A)は、ライフサイエンス、診断、応用化学市場におけるグローバルリーダーで、生活の質を向上させるインサイトやイノベーションを提供しています。当社の機器、ソフトウェア、サービス、専門性を含む、幅広いソリューションは、お客様が抱えるきわめて困難な課題に信頼できる答えをお届けします。2021年度の売上高は 63 億2000万米ドルでした。従業員は全世界で 17,000 人となります。アジレント・テクノロジーの情報は、www.agilent.com でご覧ください。アジレントの最新の情報を得るには、Newsroomを購読してください。LinkedIn、Twitter 、Facebook、LINE、YouTube、でアジレントをフォローしてください（※Twitter、LINE、YouTubeでは、日本語で情報を発信しています）。

※このプレスリリース中の「アジレント・テクノロジー」、「アジレント」、「当社」は、文脈により、「アジレント・テクノロジーズ・インク」、その日本法人や各国の法人、グループ全体を指すことがあります。

※このプレスリリースに掲載の製品はすべて試験研究用です。国内において医薬品医療機器等法に基づく承認申請等を行っていません。また予定もありません。

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本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000062.000024057.html