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「ETC専用料金所回避ルート」を提供開始、『トラックカーナビ』 『カーナビタイム』 『ツーリングサポーター』にて

(2022/8/10)

カテゴリ:商品サービス

リリース発行企業:株式会社ナビタイムジャパン

「ETC専用料金所回避ルート」を提供開始、『トラックカーナビ』 『カーナビタイム』 『ツーリングサポーター』にて

~ ETC専用化に対応し、陸送業などのETC非搭載車の誤進入を防止。地図上のアイコンでも確認可能!~

株式会社ナビタイムジャパン(代表取締役社長:大西 啓介、本社:東京都港区)は、2022年8月10日(水)より、トラック専用カーナビアプリ『トラックカーナビ』、カーナビアプリ『カーナビタイム』、バイク専用ナビゲーションアプリ『ツーリングサポーター』にて、高速道路のETC専用化に対応し、ETC専用料金所を回避するルートと、地図上でのアイコン表示機能を提供開始いたします。ETC専用料金所に、ETC非搭載車が誤進入することを防ぎ、安心・安全な運転をサポートします。



 本機能では、ルート検索条件設定で「ETC利用」をOFFにすることで、ETC専用料金所を利用しないルートを検索できます。高速料金表示も、ETC割引を適用しない金額を表示します。

 また、地図上に表示されるIC(インターチェンジ)のアイコンの色で、ETC専用かどうかを判別できるようにします(青色:一般IC、紫色:ETC専用、スマートIC)。『トラックカーナビ』や『カーナビタイム』はプロドライバーのユーザーも多く、ナビゲーションをせずに走行するケースも多いため、ナビゲーションをしていない時でも、地図上で、ETC専用料金所かどうかがわかるようにしています。

 ETC専用化は、利用者の利便性向上や料金所の管理コスト削減等を目的に、料金所のキャッシュレス化・タッチレス化を推進するもので、2020年12月に国土交通省および高速道路会社6社がその目的やロードマップを公表しており※1、2022年8月1日時点で、全国44箇所の料金所がETC専用となっています※2。

 ETCの利用率は、2022年5月時点で93.9%※3と高いですが、一方で、『トラックカーナビ』には、ETCを取り付けられない仮ナンバー車を運搬する陸送業などのユーザーから「ETC専用料金所を通らないルートを検索できるようにしてほしい」などのご意見をいただいており、あらゆるドライバーの運転をサポートするために、本機能を開発いたしました。

 また、バイクのETC利用率は、自動車と比べると、ETC非搭載車の割合が多いと思われることから、『ツーリングサポーター』においても、本機能に対応いたしました。

さらに、ETC非搭載車がETC専用料金所に誤進入してしまった場合のために、『カーナビタイム』では、高速道路走行中のナビゲーション画面上の料金所情報に、サポートレーンをアイコンで表示し、どこにサポートレーンがあるのかを確認できます。




「ETC専用料金所回避ルート」対応アプリ

・『トラックカーナビ』 https://products.navitime.co.jp/service/truck/
・『カーナビタイム』 https://products.navitime.co.jp/service/carnavitime/
・『ツーリングサポーター』 https://products.navitime.co.jp/service/motorcycle/

●今後対応予定のアプリ
・『NAVITIMEドライブサポーター』 https://products.navitime.co.jp/service/drive/
・『EVカーナビ by NAVITIME』 https://static.cld.navitime.jp/automostorage/evdrivestorage/ntj/common/html/intro/index.html
・『バスカーナビ』 https://products.navitime.co.jp/service/buscarnavi/

『ツーリングサポーター』サービスイメージ





※1国土交通省プレスリリース「ETC専用化等による料金所のキャッシュレス化・タッチレス化について」(2020年12月17日)https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001378536.pdf
※2 一部、本機能では、未対応のETC専用料金所があります。随時対応予定です。
※3 国土交通省「ETCの利用状況」より(https://www.mlit.go.jp/road/yuryo/etc/riyou/


「NAVITIME」「ドライブサポーター」「ツーリングサポーター」は、株式会社ナビタイムジャパンの商標または登録商標です。
その他、記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。             

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