毎時1,400枚を無人洗浄！トレイ洗浄ロボットシステムを実機展示！

ホバート・ジャパン舞浜センターにロボットショールームをオープン

株式会社チトセロボティクス（本社：東京都文京区、代表取締役社長：西田亮介）は、ホバート・ジャパン株式会社舞浜センターにて、トレイ洗浄作業を無人化・自動化するロボット「crewbo トレイ system」の実機展示を8月より開始いたしました。強力、高性能な食器洗浄機を提供するホバート製コンベア食洗機に、チトセロボティクスのロボットシステムを連結することで、毎時1,400枚のトレイを洗浄する自動化ソリューションです。人間よりも素早く、人間よりも長時間、高い品質の業務を継続してご提供するロボットの労働力をぜひ間近でご覧ください。





■トレイ洗浄ロボット「crewbo トレイ system」展示の背景
昨今、コロナ禍から回復しつつあるフードコートやテーマパーク、社内食堂などでは、利用者増加に対して、パート・アルバイトなどの作業者確保に苦戦している企業が多くあります。採用難だけではなく、採用広告費などの媒体費用も大きな課題です。こうした企業様から、採用費がかからず、淡々と作業を継続できるロボットシステムについてのお引き合いが増加しています。また、稼働するロボットシステムの実機を見学したいというお声に応えるべくロボット展示を開始いたしました。



トレイ洗浄作業に特化したロボットシステムを構築した背景として、近年フードコートなどの大人数への食品提供現場において作業者削減を目的としたディスポーザブル食器（ディスポ食器とも呼ばれる＝使い捨て食器のこと）の活用が広がっています。こうしたディスポ食器は容器が紙製あるいは発泡スチロール製であり、強度が高くありません。そこで、高強度のトレイに配置して提供することが多く、トレイの洗浄作業が多くなっており、作業の無人化・自動化を模索する企業が増加しました。

■製品特徴
<トレイ洗浄ロボット「crewbo トレイ system」について>
既設洗浄機の隣に設置して使い始められる無人洗浄回収システム
展示しているロボットシステムは、毎時1,400枚の使用済みトレイをピッキングして、フライト食洗機に投入し、食洗機から洗い上がったトレイを回収することで、洗浄作業を無人化・自動化します。人間作業者よりも速く、安定して作業を継続することができ、厨房の無人化・省人化に貢献します。





商品名　　　：crewbo トレイ system
内容物　　　：ロボット、制御盤、ハンド、各種セン
設置作業時間：約3時間（現場作業時間です。各種要件定義等に別途日数がかかります。）
価格　　　　：880万円/台～
URL　　　　：https://system.crewbo.io/

<crewbo systemについて>
ロボットをかんたんに現場労働力として扱えるシステムパッケージ
従来のロボットとは異なり、面倒なキャリブレーションやティーチングなしで使えるロボットシステムです。食器洗浄やトレイ洗浄、食品盛り付けなどの食関連作業の省人化や、物流での仕分け、種まき作業の自動化などさまざまな「ロボット労働力」としてラインナップを拡げています。

■お問い合わせ
以下URLの専用サイトよりお問い合わせください。弊社セールス担当者からロボットシステムの詳細についてご案内を差し上げます。ロボット活用事例や投資対効果計算のノウハウなど、貴社の生産性向上に向けた取り組みをご支援いたします。ご提案資料も用意しておりますので、ぜひお問い合わせください。

URL：https://system.crewbo.io/

■株式会社チトセロボティクスについて
「未来のはたらくをデザインする」をミッションに掲げ、ロボット労働力を活用した生産性の高い社会づくりをすすめるロボットスタートアップです。当社で発明したロボット制御技術を中核とし、ロボットプログラミングソフトウェア「crewbo studio」と、現場の人手不足を補うロボット労働力を提供する「crewbo system」を開発・販売しています。食産業の単調作業・物流倉庫の搬送作業・工場の組立作業といった人手作業が多すぎる現場に対して、ロボット技術による自動化ソリューションをご提供します。

所在地　　：〒112-0003　東京都文京区春日2-19-1
事業内容　：ロボット運営プラットフォームの企画・開発・販売
代表取締役：西田亮介
URL　　　：https://chitose-robotics.com/

※『crewbo』は、株式会社チトセロボティクスの商標または登録商標です。
※本リリース記載の内容は、予告なく変更になる場合がございます。
※その他会社名、製品名、サービス名等は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000040625.html