「Nature Remo」、マンション全戸導入実績が増加中！伊藤忠都市開発の「クレヴィアリグゼ日暮里根岸」に採用！

～手軽に導入できるスマートホームで、賃貸マンションに付加価値を～

「自然との共生をドライブする」をミッションに掲げるNature株式会社（所在地：神奈川県横浜市、代表取締役：塩出 晴海、以下「Nature」）が開発・販売するスマートリモコン「Nature Remo（ネイチャーリモ）」が、2023年1月20日（金）に竣工した伊藤忠都市開発株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：松典男、以下「伊藤忠都市開発」）の賃貸マンション「クレヴィアリグゼ日暮里根岸」全戸に導入されました。



「クレヴィアリグゼ」シリーズは、実用的かつデザイン性に優れた住空間を提供する伊藤忠都市開発の都市型賃貸マンションです。今回シリーズで初めて「クレヴィアリグゼ日暮里根岸」に、「Nature Remo」を全戸に導入。「Nature Remo」の外部評価及びユーザー満足度の高さを評価され、採用いただきました。1DK・1LDKの部屋には「Nature Remo 3」、2DK・2LDKの部屋には「Nature Remo 3」と「Nature Remo mini 2」を1台ずつ導入しております。

なお、伊藤忠都市開発との取り組みは初めてとなりますが、これまでに70棟以上の賃貸マンションに「Nature Remo」を全戸導入頂いた実績がございます。Natureは、手軽に導入できるスマートホームで、賃貸マンションの付加価値向上をサポートしてまいります。弊社製品を活用したビジネスをご検討の方は、弊社までお問い合わせください。

■物件概要
物件名：クレヴィアリグゼ日暮里根岸
所在地：東京都台東区根岸二丁目21-16（住居表示）
交通：京成本線「日暮里」駅徒歩5分・JR山手線「日暮里」駅徒歩6分
構造・規模：RC造・地上9階建
総戸数：住戸29戸・店舗1区画
間取り（専有面積）：1DK・1LDK・2DK・2LDK（25.23平方メートル ～44.08平方メートル ）
竣工日：2023年1月 20日
WEBサイト：https://ipd-chintai.jp/lineup/detail/nipporinegishi/


■スマートリモコンとは
お持ちの家電をスマートフォンで操作できる進化したリモコンです。赤外線リモコンを備えた家電であれば、メーカーや型番・年式などに関係なく使用でき、センサーを用いた自動制御も可能。スマートフォンで外出先から家電の操作ができるほか、「Google Home」や「Amazon Echoシリーズ」、「Apple HomePod」などのスマートスピーカーと連携することで、お持ちの家電を声で操作ができるようになります。

■「Nature Remo」シリーズについて


「Nature Remo（ネイチャーリモ）」は、累計販売台数50万台を超えるスマートリモコンです。タイマー機能や温度・湿度、照度、人感センサー（※）を搭載、スマホのGPSにも対応しており、ご自身のライフスタイルに合わせた家電の自動操作を実現します。Qrio Lock・mornin’ plusと連携、4つのセンサーを搭載したフラッグシップモデル「Nature Remo 3」と設定がより簡単になったエントリーモデル「Nature Remo mini」がございます。
（※）「Nature Remo mini」シリーズは温度センサーのみ搭載

■Natureについて
Natureは「自然との共生をドライブする」をミッションに、IoTプロダクトを活用し、再生可能エネルギーへのシフトの実現を目指しています。2017年にスマートリモコン「Nature Remo」を発売、日本のスマートホーム市場を牽引しています。2019年に「Nature Remo E」で本格的にエネルギーマネジメント事業に参入、2022年より電力会社向けのデマンドレスポンスサービスを提供開始しました。今後はスマートホームからエネルギーマネジメントへ、さらには次世代に向けた電力インフラのアップデートに貢献することにより、エネルギーの新しい未来を創造してまいります。

■Nature株式会社 概要
社名 ：Nature株式会社（ネイチャーカブシキガイシャ）
所在地 ：〒221-0052 神奈川県横浜市神奈川区栄町1-1 KDX横浜ビル 11F
設立 ：2014年12月10日
代表者 ：代表取締役 塩出 晴海（しおで はるうみ）
事業概要：「Nature Remo」シリーズの企画、開発、製造、販売
「Nature Remo」シリーズを活用したエネルギーマネジメント事業
製品 ：「Nature Remo」、「Nature Remo E」シリーズ
URL ：https://nature.global/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000087.000019285.html