最前線のブランディングを学ぶ！「デジタル時代のブランド構築」セミナーを4/11(水)東京・赤坂にて開催（限定50名）

特別講師 インサイトフォース株式会社 代表取締役 山口 義宏 氏 登壇

株式会社オプティマイザー（本社：東京都港区　代表取締役：田川 周作）は、2018年4月11日（水）17時より、「デジタル時代のブランド構築～ブランドをつくるイロハ～」セミナーを東京・赤坂で開催いたします。今回は特別講師として、企業のブランド・マーケティング領域特化の戦略コンサルティングファーム インサイトフォース株式会社 代表取締役 山口 義宏 氏にご登壇いただきます。



経営の重要な課題として、ブランド構築が世界的に重視されている近年。これまでブランディングといえば、マス広告や店頭プロモーションなどがメインだった業界や企業も、デジタルマーケティングの登場によって、考え方や手法が大きく変わりつつあります。

Instagram やTwitterなどを活用した「インフルエンサーマーケティング」が注目されているように、SNSのアルファユーザーがおすすめした商品・サービスの方が信頼性もあがっている時代。ブランディングとしての観点からもSNSが重要視されています。

SNSを活用したマーケティング施策を実施するマーケターがブランディング意識を持っていないのは本来致命的で、これからのマーケターは「ブランド」や「ブランド戦略」についてキチンと理解したうえで、キーワードひとつ、キャッチひとつ、SNSのポストひとつに対してもブランド帰属を高めていくような活用方法を考えていかなければいけません。

今回のセミナーでは、「顧客インサイトの重要性はわかるが、活用イメージがわかない」「ブランドづくりにつながる売れる商品・サービス・プロモーションの企画の立て方とは？」「ブランディングと販促のコミュニケーション施策の違いや連携方法がわからない」という企業の皆さまの声にお応えすべく、特別講師として企業のブランド・マーケティング領域特化の戦略コンサルティングファームインサイトフォース株式会社 代表取締役 山口 義宏 氏にご登壇いただきます。

山口氏は「デジタル時代の基礎知識『ブランディング』 「顧客体験」で差がつく時代の新しいルール」（翔泳社）、「プラットフォーム ブランディング」（SBクリエイティブ）の出版をはじめ、宣伝会議やグロービス経営大学院大学で講師として登壇されるなど、まさにブランド戦略の最前線で活躍されています。

•商品・サービスブランドをつくるメカニズム
•顧客インサイト（洞察）理解の手段と組織共有のポイント
•ブランドづくりにつながる、売れる商品企画～コミュニケーションの勘所
というような、実際のビジネスですぐに実践できるノウハウについて、ブランド戦略で経験豊富なコンサルタントがわかりやすく説明いたします。

第2部では、「インサイトフォース×オプティマイザーで考えるデジタルメディアを活用したブランディング」について、「最適化」をコンセプトにしたWEBマーケティング支援をおこなう株式会社オプティマイザー 取締役 角祐介 とともに事例を交えて語っていただきます。

ご自身で商品・サービスやコミュニケーション施策の企画をご担当されている方をはじめ、それらの強化を課題としているマネジメント層の方々に適したセミナーです。ぜひ本セミナーで「デジタル時代のブランド構築」を学んでいただき、マーケターとしての視野を広げてください。

■セミナープログラム ～ 最終回 発展データ活用編 ～
[第1部]【基調講演】ブランドをつくるイロハ
講師：インサイトフォース株式会社 代表取締役 山口 義宏 氏
・ブランドとは何か？
・ブランド戦略の仕組みと事例
・デジタル時代への適応
・経営から見たブランド戦略

[第2部] 【パネルディスカッション】「インサイトフォース×オプティマイザーで考えるデジタルメディアを活用したブランディング」
パネリスト：インサイトフォース株式会社 代表取締役 山口 義宏 氏
株式会社オプティマイザー 取締役 角祐介

※最新情報をお届けするために、上記内容は一部変更となる場合があります。

■開催概要
・日時：2018年4月11日(水) 17:00～19:00 (受付開始16:40)
・会場：株式会社オプティマイザー セミナールーム
（東京都港区元赤坂1-1-7 オリエント赤坂モートサイドビル2F）
・交通：東京メトロ丸の内線・銀座線「赤坂見付」駅B番出口より徒歩2分
　　　　東京メトロ半蔵門線「永田町」駅7番出口より徒歩4分
　　　　東京メトロ南北線・有楽町線「永田町」駅9a出口より徒歩5分
・定員：50名（先着順）
・申込：詳細及びお申込は以下のURLからお願いいたします。
https://www.optimizer.co.jp/events/branding20180411/

■講師紹介１.




インサイトフォース株式会社 代表取締役
戦略コンサルタント
山口 義宏 （やまぐち よしひろ）


東京都生まれ。東証一部上場メーカー子会社で戦略コンサルティング事業の事業部長、東証一部上場コンサルティング会社でブランドコンサルティングのデリバリー統括、デジタル・マーケティング・エージェンシーで新規事業開発マネジャーを経て、2010年に企業のブランド・マーケティング領域特化の戦略コンサルティングファームのインサイトフォースを設立。
BtoC～BtoB問わず大手企業における企業／事業／商品・サービスレベルのブランド～マーケティング戦略の策定、CI、マーケティング４P施策の実行支援、マーケティング組織開発及びマーケティングスタッフの育成を主業務とし、これまで100社を超える戦略コンサルティングに従事。

■著書




デジタル時代の基礎知識『ブランディング』
「顧客体験」で差がつく時代の新しいルール（翔泳社）　など


■メディア掲載
日経ビジネス寄稿「永続ブランドの方程式 ”脱低価格”４つの処方箋」
日経ビジネスオンライン対談連載「ニッポン・ブランド強化作戦」
ITmediaマーケティング連載「B2B営業を成果につなぐブランド戦略」 など

■講演・審査員
日本郵便主催 全日本DM大賞 審査員
宣伝会議主催 ブランド戦略講座講師
グロービス経営大学院大学主催 ブランド戦略セミナー講演
Service Design Network Conference 『顧客体験プラットフォームと捉え直すブランド戦略』講演
楽天EXPO BRAND 『ブランドを創る実践イロハ』講演
マクロミル主催『ブランドを創る商品企画セミナー』 講演 など

■講師紹介２.




株式会社オプティマイザ― 取締役
コーファウンダー
角 祐介 （すみ ゆうすけ）


大阪府出身。大学卒業後 コマツグループにおいてシステムエンジニアとして6年に渡り、ディーラー統合業務システム、GPS建設機械運用システム「KOMTRAX」等、多数のプロジェクトに携わった後、2005年に「最適化」をコンセプトにしたWebマーケティング支援会社、株式会社オプティマイザ―設立に参画。
事業企画、営業企画、アライアンス等を担当領域として、国内外1,000社以上が利用する業界特化型成果報酬型広告配信サービスMedipartnerをはじめ多数の自社ソリューションの開発、立上げを行う。また自らもコンサルタントとしてデジタルマーケティング活用について200社以上を支援。
2015年オプティマイザ―グループのエネルギーテック事業への参入を主導し、戦略子会社パワーオプティマイザー、エネルギーオプティマイザーのボードメンバーを兼務。
20年に渡るWebサービス、IoT、AI、などエンジニアとしてのICT知見とWebマーケティング活用の経験を組合せ様々な事業企画を行う。
2016年より国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）新エネルギーベンチャー技術革新事業 研究開発・事業化責任者。

■講演等
国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）主催 イノベーションジャパン 「AI活用による電力小売業務自動化」

■□■総参加社数500社を誇るオプティマイザー主催「WEBマーケティングセミナー」
お客様に本当に価値のあるサービスを提供するため、WEBマーケティング施策を活用してインターネット情報の「optimize」＝「最適化」を目指す株式会社オプティマイザーが、WEBマーケター向けに無料で開催するセミナーです。
WEBマーケティングに関するさまざまなテーマについて、WEBマーケティングのプロの講師より解説。2015年から毎月開催しているセミナーは、総参加社数500社を超えます。（2018年3月現在）

＜運営会社概要＞
株式会社オプティマイザーについて （ http://www.optimizer.co.jp/ ）


創業１4年目を迎えた「総合戦略マーケティング・カンパニー」です。最先端のWEB技術を駆使した「WEB集客最適化事業」や電力自由化に伴う「エネルギー最適化事業」、米国で人気のアパレルブランド『Mud Pie』日本総代理店や、各国大使館と協力してバイオマス燃料など海外商品の卸売を推進する「海外流通最適化事業」など、企業と生活者を結ぶマーケティング理論を全面的に活かした各種事業を展開。

所在地 ：東京都港区元赤坂1-1-7 オリエント赤坂モートサイドビル2F
代表者 ：代表取締役 田川周作
設立 ：2005年2月
事業内容：WEB集客最適化事業、エネルギー最適化事業、海外流通最適化事業、情報伝達最適化事業

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000012075.html