【イベント告知】小学生の夢の実現を応援する 埼玉県主催「夢のかけはし教室」 「建築デザイナーになりたい！」７月２８日開催

～「夢のかけはし教室 チャレンジジュニア育成事業」に当社建築デザイナーが講師として協力～

関東を中心に不動産の販売を行うケイアイスター不動産株式会社は、埼玉県が「青少年健全育成施策」の一環として平成21年より実施している「埼玉県 夢のかけはし教室 チャレンジジュニア育成事業」を支援しております。今期は７月２８日（土）に職業体験教室「建築デザイナーになりたい！」にて当社建築デザイナーが講師として協力いたします。


関東を中心に不動産の販売を行うケイアイスター不動産株式会社（東証一部コード：３４６５、本社　埼玉県本庄市、代表取締役　塙　圭二、以下　当社）は、埼玉県が「青少年健全育成施策」の一環として平成21[味岡1] 年より実施している「埼玉県 夢のかけはし教室 チャレンジジュニア育成事業」を支援しております。今期は職業体験教室「建築デザイナーになりたい！」にて当社建築デザイナーが講師として協力いたします。


「夢のかけはし教室 チャレンジジュニア育成事業」は、埼玉県在住の小学4年生から6年生までを対象に、憧れの職業を体験する『学びと体験の教室』です。様々な分野で活躍する、埼玉ゆかりの企業のプロフェッショナルが講師となり、直接学べる体験教室を通じて夢や目標にチャレンジします。
　創業時より埼玉県本庄市を拠点としている当社は建築デザイナーの体験教室で協力しています。なお、今回で３回目となる建築デザイナー体験教室では毎回多くの応募を頂いており、今回は募集人員25名に対して県内の小学生約300名からの応募がありました。
　今回の体験教室では、第一線で活躍している当社の建築デザイナーによる講義、家の設計について細かく指導する実技等を通して、一軒の設計だけではなく、地域の環境や安心安全を配慮した街並みづくりを学べるような内容を予定しております。




【「建築デザイナーになりたい！」開催概要】
・主催：埼玉県・青少年育成埼玉県民会議
・日時：７月２８日（土曜日） 13:00～17:00
・場所：本庄早稲田国際リサーチパーク（埼玉県本庄市西富田1011）
・対象：定員：小学４年～６年生/25人[藤原1]
・URL：https://www.pref.saitama.lg.jp/a0307/kakehashi/index.html

≪体験教室内容（予定）≫
１.講義 デザインに必要な知識について
　・地域の環境、安心安全に考慮、街並みへの配慮
　・間取りの作り方（ゾーニング、日当たり、家具の配置など）
　・図面の縮尺やデザインの注意
２.実技
　・地域環境の把握（指定の地図から街並みの確認）
　・住みたい家のコンセプトの書き出し・地域環境に合わせた間取りの配置・ゾーニング（日当たり・道路事業等）






【「夢のかけはし事業」支援の背景】
　当社設立からの経営理念である、「関わる全ての人を豊・楽・快（ゆたか）にする」をモットーに、創業から28年目を迎える現在に至るまで、埼玉県内で行われているジュニアサッカー大会やミニバスケットボール大会への支援などを通じて地域への貢献活動を行ってきました。サッカー大会では支援企業を募りチャリティーコーナーを設け、被災地への募金活動を行ったり、ミニバスケット大会ではプロの車椅子バスケットボール選手との交流会を持ったりするなど、子供たちへの情操教育を通じて社会貢献活動に積極的に取り組んでまいりました。埼玉県の「夢のかけはし教室 チャレンジジュニア育成事業」に協力し、デザインを通じて子供たちの夢や憧れを支援することは、地域や社会に貢献するという当社の経営理念と共通するものと考え、この活動を支援しております。

■ケイアイスター不動産とは
　「豊かで楽しく快適な暮らしの創造」を経営理念に、高品質だけど低価格な住宅の提供を行っています。地域密着型の総合不動産業として、関東を中心に１都８県（埼玉、群馬、栃木、茨城、千葉、神奈川、福岡、愛知）で多角的な事業を展開。新築戸建を中心として年間2500棟以上の販売(※)。2018年３月期の売上高は641億円(※)。デザイン性を重視し「ケイアイフィット」「カーザスタイル」「はなまるハウス」等、価格帯の異なる商品や地域特性を考慮し、お客様のニーズに対応しています。（※グループ連結数値）

【会社概要】
社　名　　 ケイアイスター不動産株式会社
代　表　 　代表取締役　塙　圭二
所在地　　 〒367-0035　埼玉県本庄市西富田762-1
資本金　 　82,105万円
設　立　 　1990年11月
従業員数　 838名（連結 / 2018.4.1現在）
URL　　　 http://ki-group.co.jp/
事業内容　 戸建分譲事業、注文住宅事業、総合不動産流通事業　ほか

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000045.000029869.html