「どこどこJP」と「統合Web接客プラットフォームSprocket」の連携をリリース

エリア毎、企業毎のWeb接客が可能に

株式会社Geolocation Technology(本社：静岡県三島市　代表取締役：山本敬介　以下「Geolocation Technology」)と株式会社Sprocket（本社：東京都世田谷区、代表取締役：深田 浩嗣）は、Geolocation Technologyが提供するIP Geolocation技術を搭載した「どこどこJP」とSprocket（スプロケット）が提供する「統合Web接客プラットフォーム Sprocket」の接続開始を発表します。


■エリア毎、企業毎のWeb接客が可能に
IPアドレスからユーザーの位置や企業情報などを認識するAPI「どこどこJP」は、IPアドレスと紐づけられた位置情報や、企業名や業種、従業員規模などのデータを提供します。統合Web接客プラットフォーム「Sprocket」にこの「どこどこJP」のデータを連携させることで、B2Bでは、企業からのアクセス情報として、ユニークユーザー数、セッション数、PV数、企業URL、電話番号が取得可能です。アクセス調査だけでなく、それに基づくポップアップの出し分けが可能となり、ABMなどB2Bならではの企業単位での施策に有効です。また、B2Cでは、エリアや
天気データによるポップアップの出し分けが可能になります。例えば、インバウンド需要に合わせて、国外・国内の様々なニーズにも対応できます。

■ご利用イメージ

位置情報に応じたポップアップの表示が可能です。ユーザーニーズに合ったポップアップを表示することで コンバージョン率を改善します。
位置情報に紐づく天気、気温のデータを使ってポップアップの出し分けも可能です。ユーザーの心理状態に応じたWeb接客でコンバージョン率を改善します。





■「どこどこJP」について
「どこどこJP」は、IPアドレスと位置情報や企業情報など様々な情報を紐づけたIP Geolocation & IP Intelligence データベースを搭載したAPIサービスです。IPアドレスから100種類以上の情報を提供し、マーケティングだけでなくセキュリティなど様々な分野で幅広く活用されており、ユーザーの地域を認識するエリアターゲティング技術、Webアクセス解析、金融や証券分野でのオンライン取引時における不正アクセス対策、デジタル配信される映像や音楽の著作権管理などに役立てられています。全世界のIPアドレスデータを搭載しているだけでなく、継続した調査によってデータの品質を向上させる取り組みを日々行っています。
URL：https://www.docodoco.jp/

■統合Web接客プラットフォーム「Sprocket」について
「統合Web接客プラットフォームSprocket（スプロケット）は、ユーザーのサイト上での行動（ページ閲覧、スクロール、クリック等）を活用して、カスタマージャーニーに合わせて最適なタイミングで「ポップアップ」を表示します。これによりユーザーの態度変容を誘発し、購入や申し込み、資料請求などのコンバージョン率の向上や離脱率の低下といったKPIの改善をはかることができます。一定期間の行動データを学習データとするAI「Autoscoring」は、様々な確率をユーザー毎にリアルタイムに予測し、これらをスコアとしてセグメント条件に利用できるようになります。このスコアを使うことでよりユーザーの感情や思考に踏みこんだ緻密なWeb接客ができるようになります。さらに自動セグメンテーション機能、カートAIなど、最先端の機能を搭載しています。
URL:https://www.sprocket.bz/

■株式会社Geolocation Technology　概要
会社名　：　株式会社Geolocation Technology
代表者　：　代表取締役社長 山本敬介
所在地　：　〒411-0036 静岡県三島市一番町 18-22 アーサーファーストビル 4Ｆ
設立　　：　2000 年 2 月 21 日
資本金　：　1億円
事業内容：　IP Geolocation 事業、Ad Tech 事業、IP アドレス移転事業
URL　　：　https://www.geolocation.co.jp/

■株式会社Sprocket 概要
会社名　： 株式会社Sprocket（英文社名　Sprocket Inc.）
設立　： 2014年4月
所在地： 〒154-0004　東京都世田谷区太子堂2-12-2 T-one世田谷ビル 3F
事業内容：統合Web接客プラットフォーム「Sprocket」の開発・販売・運用
代表者： 深田 浩嗣（ふかだ こうじ）
詳しくは、 https://www.sprocket.bz/をご参照ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000032195.html