40～60代のミドル・シニア社員の活躍を促すための上司向けマネジメントメソッド開発

マネジメントメソッドを活かした研修やコンサルティングでミドル・シニアの活躍を支援

総合人材サービス、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームである株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：渋谷和久）は、40～60代のミドル・シニア社員の活躍を促すことに役立つ上司用のマネジメントメソッドを開発しましたので、お知らせいたします。


このマネジメントメソッドは、ミドル・シニアの活躍に対する上司の影響力をかんがみ、上司がどのように接するべきかのポイントを資料としてまとめています。

パーソル総合研究所では、ミドル・シニアの活躍に関する産学連携の共同研究調査を実施しており、その成果を生かした集合研修やコンサルティングサービスを提供しています。マネジメントメソッドの資料は、調査研究をはじめ、こうした活動を通して蓄積された知見・ノウハウを結集させたものとなり、集合研修やコンサルティングサービスの一環としてご提供するものとなります。

<マネジメントメソッド開発の背景・趣旨>

「働かないおじさん」と揶揄されることもありながら、年齢構成比で大きな割合を占め、人件費のウェイトも高い40～60代のミドル・シニアの活躍は、日本企業にとって課題であるとともに、大きな可能性も秘めていると言えます。また、今後、多くの企業で社員の平均年齢が上昇し、定年延長が進んでいくなか、ミドル・シニアの活躍の重要性はよりいっそう増していくと考えられます。

パーソル総合研究所では、このたび開発したマネジメントメソッドの資料とともに集合研修・コンサルティングサービスなどを提供することで、ミドル・シニアの活躍を本格支援していきたいと考えています。

<パーソル総合研究所によるミドル・シニアの活躍に関する課題解決>


集合研修

ラーニング事業本部及びコンサルティング事業本部では、ミドル・シニアの活躍を促すための集合研修を実施しています。集合研修には、(１)役職定年(ポストオフ)や定年退職後の再雇用といったミドル・シニアの転機を見据えた本人向けの研修プログラムと、(２)年上部下を持っていることを想定した上司向けの研修プログラムがあります。

(２)の上司向けの研修プログラムでは、部下のマネジメントのポイントを説明したうえ、ロールプレイを通じて部下との適切な対話の仕方を体感してもらうプログラムとなります。今回開発したマネジメントメソッドを活かせば、より分かりやすく、深く理解いただくことができます。


コンサルティングサービス

パーソル総合研究所のコンサルティング事業本部では、人材戦略・人事戦略といった上流レベルから具体的な施策レベルまで、ワンストップで人事課題の解決を図るコンサルティングサービスを提供しています。ミドル・シニアの活躍に関しても総合的な支援を行うことができます。


調査研究

ミドル・シニアの働き方や就業意識の実態についてはほとんど明らかになっていませんでした。そこで、パーソル総合研究所では2016年、法政大学大学院 石山恒貴教授とともに産学連携のプロジェクトチームを発足し、4700人に対する調査を実施しました。長期雇用を前提に、昇進・昇格の可能性を従業員に広く与え続ける日本の雇用慣行は、ミドル・シニア期に動機づけが難しくなるという構造的な問題を抱えていますが、本調査ではミドル・シニアの活躍の要因を定量的に分析することで、問題解決に資する知見を示すことができました。

調査結果はパーソル総合研究所ホームページ(https://rc.persol-group.co.jp/mspjt/)で公開しています。また、ミドル・シニア本人に向けた書籍としては、ダイヤモンド社から『会社人生を後悔しない 40代からの仕事術』(2018年12月発売)を発売しています。


■「パーソル総合研究所」＜http://rc.persol-group.co.jp/＞について
パーソル総合研究所は、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームとして、調査・研究、組織人事コンサルティング、タレントマネジメントシステム提供、社員研修などを行い、働く人と組織の持続的な成長をサポートしています。

■「PERSOL（パーソル）」＜https://www.persol-group.co.jp/＞について
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し（PERSON）、社会の課題を解決していく（SOLUTION）」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。

パーソルグループは、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000220.000016451.html