外食市場調査2018年12月度

株式会社リクルートライフスタイル（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：淺野 健）の外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」（https://www.hotpepper.jp/ggs/）は、首都圏・関西圏・東海圏の男女約9,600人を対象とする2018年12月度の「外食市場調査」を実施しましたので調査結果をご報告いたします。

概況
2018年12月の外食市場規模は4,280億円（前年同月比 +67億円・東名阪3圏域計）
外食市場規模は単月では過去最高！外食実施率・頻度・単価とも前年超え
「居酒屋」「アジアン料理店」等好調


【今月のポイント】
1.外食市場規模は、3カ月連続の前年比増加。単月としては過去最高の市場規模を記録
2.「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」の前年超え記録は16カ月連続でストップ
2018年12月の外食市場規模は、3圏域合計で4,280億円。前年同月比（以下、前年比）は+67億円で、3カ月連続して前年を上回った。2013年度の調査発表開始以来、単月としては最大の市場規模だった。外食実施率・頻度・単価ともに前年を上回り、外食実施率・ 単価がともに12月としては2013年度の調査発表開始以来、過去2番目に大きな数値だった。カレンダー上は土・日・祝日の合計日数が前年より1日多く、個人需要では有利な面もあったが、逆に金曜日は前年より1日少なく、法人の宴会需要などでは不利な面もあり相殺された可能性もある。
業態別の市場規模では、主要16業態中12業態が前年比プラスで、うち、8業態は延べ回数・単価ともに前年比プラスであった。「居酒屋」「アジアン料理店」などが特に好調であった。


【3圏域計（首都圏・関西圏・東海圏）】
● 2018年12月の外食（※1）実施率は 78.5％ （前月比増減 +2.2pt、前年比増減 +0.7pt）
● 2018年12月の外食頻度（※2）は 4.47回/月 （前月比増減 +0.24回、前年比増減 +0.01回）
● 2018年12月の外食単価は 2,948円 （前月比増減 +380円、前年比増減 +10円）
● 2018年12月の外食市場規模（※3）は 4,280億円 （前月比増減 +844億円、前年比増減 +67億円）

※1 外食：夕方以降の食事について、お店で食事した場合を対象。消費地の範囲として、各圏域の居住者が各圏域の対象都府県内で行った外食を対象としており、圏域外で行った外食は含んでいない。また、夕方以降、1日2回までの外食を含む
※2 外食頻度：外食実施者の1カ月あたりの平均外食回数
※3 外食市場規模：各圏域の当該年齢人口（2016年4月から2017年3月までH26年人口推計、 2017年4月から2018年3月までH27年国勢調査人口、 2018年4月からH28年人口推計）×外食実施率×外食頻度×外食単価で算出
(参考）基準人口（前年度比）は、3圏域・計：＋0.2％、首都圏：+0.4％、関西圏：-0.3％、東海圏：＋0.1％


【圏域別】
● 外食実施率は、首都圏：77.5％（前年比増減 +0.2pt）、関西圏：80.1％（同 +1.1pt）、東海圏：79.2％（同 +2.3pt）
● 外食頻度は、首都圏：4.81回/月（前年比増減 +0.09回）、関西圏：4.11回/月（同 -0.21回）、東海圏：3.87回/月（同 +0.13回）
● 外食単価は、首都圏：3,027円（前年比増減 +22円）、関西圏：2,919円（同 +15円）、東海圏：2,647円（同 -50円）
● 外食市場規模は、首都圏：2,665億円（前年比増減 +80億円）、関西圏：1,101億円（同-35億円）、東海圏：515億円（同 +23億円）


【業態別】（3圏域計）
● 業態別の市場規模は、「居酒屋」（前年比増減 +41億円）、「アジアン料理店」（同 +21億円）など12業態で前年を上回った。「レストラン、食堂、ダイニング、洋食店」は連続しての前年同月実績超えが16カ月でストップ。
● 「居酒屋」（延べ回数 +91万回、単価 +29円）、「アジアン料理店」（延べ回数 +58万回、単価 +152円）など8業態で延べ回数・単価ともに増加した。


詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit-lifestyle.co.jp/uploads/2019/01/RecruitLifestyle_ggs_20190201.pdf

▼リクルートライフスタイルについて
https://www.recruit-lifestyle.co.jp

【本件に関するお問い合わせ先】
https://www.recruit-lifestyle.co.jp/support/press

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000789.000011414.html