オイルショックの影響で一時期低迷するが、業容は順調に拡大を続けた。

こうした状況から、1970年代のオイルショックのような原油価格高騰とインフレが再燃するとは考えにくい。

小林暢比古会長(写真)は「この50年間にオイルショックやドルショックなど数々の環境変化があった」と振り返り、研究開発をはじめとした事業を積極展開したことで「日本のモノづくり産業の基礎と...

見方を変えればビジネスチャンスがあるということだ▼オイルショックへの対応で省エネルギー・省資源の技術を磨いた日本。

その後、73年のオイルショックで原反確保に苦しんだ経験からフィルム製造を内製化し、現在のフィルムメーカーに転身した。

【新たな柱を】 また、73年の第一次オイルショックも経営に大打撃を与えた。

いわゆる「逆オイルショック」が起き、ガソリン大量消費社会に戻る側面も指摘されている。

オイルショック後に義務化された石油備蓄は、国と民間あわせて200日弱。

オイルショックのあおりをくらって資金繰りに窮した鋼管会社から「高炭素鋼管の在庫を買ってほしい」との依頼が舞い込んだ。

オイルショック、バブル崩壊、リーマン・ショックなどさまざまなことがあった。

同事業をめぐっては2度のオイルショックによる電気料金の高騰で各社が撤退。

70年代、先進国の自動車市場は環境規制の強化とオイルショックに遭遇し、燃費性能に優れた日本車が台頭した。

いわゆる「逆オイルショック」が起きれば、単価、数量とも見込める市場がこれから出現するだろう。

日本の石油化学産業は1970年代に二度のオイルショックを経験したが、為替変動や国内外の高度成長に助けられ、この半世紀は順調に発展してきた。... シェール革命の影響はあまりにも大きく、かつてのオイルシ...

70年代のオイルショックを乗り越えた後、金融の自由化と国際化という大きな変化が訪れる。

日米繊維交渉やオイルショック、プラザ合意後の円高といった大きな出来事が重なり、繊維事業の利益が急速に縮んだ。

鉄鋼とか造船など重工系が典型だが、第2次オイルショック、円高不況期の70年代終わりから80年前半に採用を絞り込んだ。

二度のオイルショックによる電力価格の上昇で、国内の各製錬所が軒並み生産能力の削減や工場の休止を実施。

ヘリウムは中国や新興国の経済成長で世界的に需要が伸びており、“オイルショック”ならぬ“ヘリウムショック”の事態を招きかねない。

服部会長は、島津製作所には関東大震災、第1次オイルショック、バブル崩壊・超円高の3度の危機があったことを紹介しながら「継続企業には必ず苦しい時期がある。