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倉持 過去はこの事業所でも月間20両から30両の鉄道向け製品をつくっていた時期があったが、オイルショックの時期には仕事が減った。
「オイルショック後やバブル崩壊後など世間同様に厳しい時期もあったが、リストラを一度もせずに済んでいる」と社長の古市尚が語るように、堅実な社風がはぐくまれていった。
国土交通省がまとめた2009年度の新設住宅着工戸数は前年度比25・4%減の77万5277戸で、第1次オイルショック直後の74年度に記録した同28・5%減に次ぐ減少率となった。
【売上高10億円突破】 第1次オイルショックの影響で赤字に転落した中村電機製作所は、1978年に希望退職を募り30人の人員削減を実施する。
オイルショックはエネルギー価格と工業製品価格との調整、バブル期は土地や株などのストック財価格と消費財や生産財などのフロー財との価格調整であった。
オイルショックの折、送風機メーカーに勤務していた西藤彰社長が視察で訪れたドイツで、高効率の送風機に出会ったのが開発のきっかけだった。
自社がオイルショックやバブル経済の崩壊などの危機に直面するたびに、「利益を上げて自己資本比率を高める必要性を痛感してきた」(河西社長)。
この1年は石油業界にとって第一次、二次のオイルショックを超えるような最も厳しい年になるだろう」 ―暫定税率の実質維持と、環境税導入の先送りが決まりました。
