記事検索結果

総務省、ICTサービスの環境評価する検討組織をITUに提案（2008/6/3）

テレワーク(遠隔勤務)やテレビ会議、高度道路交通システム(ITS)といったサービスの環境効果の評価手法を国際的に統一し、利用者がより環境に配慮したサービスを選べるように...

大塚商会、中小向けに省エネ環境構築支援サービス開始（2008/5/27）

大塚商会は26日、オフィスの省エネ環境構築を支援する中小企業向けコンサルティングサービスを28日に始めると発表した。環境ISO審査員補18人などのコンサルティングで企業の省エネ対策の課題を分析。......

早稲田大学と中国・北京大学は8日、「環境・持続可能な発展学」分野の共同大学院設立に向けた基本合意書に調印した。... 早大の受け入れ部局は社会科学系の大学院アジア太平洋研究科と、理工系の環境エネルギー...

新技術開発財団、今年度植物研究の助成先に17件（2008/4/18）

▽ハコネダケが植生の更新・遷移動態に及ぼす生態的作用に関する研究(大野啓一横浜国立大学教授)▽「伊豆半島植物誌」のためのデータベース構築と地球温暖化の影響評価(田中徳久神奈川県...

日立、環境対策成果を算出する評価サービス開始（2008/3/14）

日立製作所は企業の情報システムのライフサイクルが環境に与える影響を評価するコンサルティングサービスを08年度中に始める。自社開発した環境評価ソフトを用い、システムの製造からリサイクルまでの各工程ごとに...

しかし、それぞれ評価基準が異なるため、評価を比較する際にはベンダーごとの評価基準の違いを考慮する必要があります。 ... 三つ目の「環境評価基準」では組織内の製品利用状況等、自組織における問題...

環境評価などの試験スペースを3倍に広げ、これまでの家電や半導体関連の試験に加え、カーエレクトロニクス分野も開拓する。... 新たなサービスとして、これまで顧客が手がけていたデータの分析・評価も受託する...

フジタ、客先で排出量概算−解体までのCO2を企画時に（2010/2/26）

鳩山由紀夫首相が日本の温室効果ガス削減の中期目標として2020年までに90年比25%減を打ち出し、4月には改正省エネ法の施行で事業者単位の規制が始まるなど、建築物の環境負荷に対する関心が高まっ...