産業春秋／さいたまのツール・ド・フランス

パリのエッフェル塔ならぬ高層ビル。鉄道をくぐり抜けるアンダーパスでは、本場同様の駆け引きが―。世界最高峰の選手らが集う自転車ロードの国際大会「２０１８ツール・ド・フランスさいたまクリテリウム」が４日、さいたま新都心駅周辺で開かれる。

今回が６回目で、フランス本大会で総合優勝した英国選手ら７２人が出場する。ファンならずとも、１人の選手のために仲間がアシストするチーム競技を堪能できそうだ。

さいたま市は大きな節目を迎える。実施主体を２０１９年度以降、市から民間の「さいたまスポーツコミッション」に移す方針。今回の開催に約２億７０００万円を投じるなど市の財政負担は軽くなく、継続には収益性を高める必要もあるからだ。

レースは公道で行われ、「自転車文化の定着」を狙う市の関与は今後も続く。さらに、このクリテリウムを跳躍台に「自転車プロチームの誘致やスポーツ科学などの振興を図っていく」と市のスポーツ政策室は意気込む。

スポーツビジネスは国の成長戦略の柱の一つ。政府は、２０２５年のスポーツ市場規模を１５年比３倍の１５兆円に拡大させるとの目標を持つ。見て楽しむ競技の周辺にも、新産業の“種”が詰まっているようだ。