ラピスセミコン、ＩｏＴ農業向け土壌センサー開発 酸性度など即時計測

• 

【京都】ローム子会社のラピスセミコンダクタ（横浜市港北区、岡田憲明社長、０４５・４７６・９２１２）は、田畑の土壌環境を監視する土壌センサーユニット「ＭＪ１０１１＝写真」を開発した。酸性度（ｐＨ）、電気伝導度（ＥＣ）、地中温度、含水率の４指標全てを即時に計測できる製品として業界初。計測データを農作物の品質管理や生産性向上に生かす。２０１８年４月から月５００台で量産を始める予定。

ＩｏＴ（モノのインターネット）技術を取り入れた農業向け環境監視システムなどに採用を見込む。消費税抜きのユニット価格は５万６３００円。直接土の中に埋め込み、無線通信により計測データをクラウドサーバーに送信する。ｐＨ測定に、イオン感応性電界効果トランジスタ（ＩＳＦＥＴ）を採用。こうした半導体技術により、一つのチップに複数のセンサー機能を集積でき小型化した。

また消費電力を低減する「ローパワーマイコン技術」を取り入れ、太陽電池と組み合わせれば電力インフラが未整備の農地であっても十分な電源供給が可能となる。

ＩｏＴの農業向け環境監視の国内市場は、２０年に３００億円程度へ成長すると見込まれている。今後も同市場向けにセンサー、無線通信、ローパワーマイコンの技術を生かす。