PicoCELAの先進的エンタープライズグレードWi-Fiメッシュが病院内のデジタル化を支援

院内業務を一切中断させずに、わずか半日で病院内Wi-Fi構築を実現！　病院内Wi-Fi環境整備の課題を解決。

PicoCELA（ピコセラ）株式会社（東京都中央区、代表取締役社長　古川　浩　以下、PicoCELA）は、一般財団法人 ひふみ会 まちだ丘の上病院（以下、まちだ丘の上病院）にPicoCELAの先進的エンタープライズグレードWi-Fiメッシュ（以下、弊社ソリューション）全14台が導入されたことをお知らせいたします。 これは、病院内でのWi-Fi環境整備の課題であった「病院内のどこでも安定したWi-Fi通信が提供できること」「院内業務に支障をきたさずにWi-Fi設備の導入が行えること」を低コストかつ短期間で解決したものであり、病院内業務のデジタル化推進や入院患者のQOL向上を後押しするものと言えます。 PicoCELAは独自のネットワーク構築技術を元に、引き続き、病院内のWi-Fi環境構築支援に取り組んでまいります。



背景


病院内におけるWi-Fi環境の整備は、様々な医療用IoT機器を接続するための業務用無線通信基盤だけではなく、入院患者のQOLを向上させるための手段として重要視されています。また、厚生労働省が推進する「令和３年度新型コロナウイルス感染症感染拡大防止・医療提供体制確保支援補助金」事業※においては、Wi-Fi環境の整備に対しても補助が認められるなど、政府レベルで普及を後押しする流れが急速に進んでいます。

※厚生労働省「令和３年度新型コロナウイルス感染症感染拡大防止・医療提供体制確保支援補助金に関するＱ＆Ａ



概要


病院内、とくに病床数の多い病院内のWi-Fi環境整備を進めるためには
・病院内のどこでも安定したWi-Fi通信が提供できること
・院内業務に支障をきたさずにWi-Fi設備の導入が行えること
が最も重要となります。

一方、これまでの病院内のWi-Fi環境整備事例の多くは、「通信エリアが病院内のごく一部に限定されている」「一部の業務利用のみに制限されている」など、入院患者のQOL向上には寄与しきれないのが実情でした。

今回、まちだ丘の上病院において、上記2つの課題を解決するべく、弊社のWi-Fiメッシュ型アクセスポイント（以下、アクセスポイント）、計14台が導入されました。





PicoCELAソリューションの特徴


（1）広域性と稠密性

病床数７８床の3フロアに渡るほぼ全域を計１4台の弊社のアクセスポイントでカバーしました。各アクセスポイントの通信エリアを互いにオーバーラップさせることで稠密かつ高品質なWi-Fi空間を形成しました。

（2）ＬＡＮ配線を８割以上削減

２つのフロアにすでに備わっていたインターネット回線にそれぞれ一台の親機アクセスポイントを接続、残りの１2台のアクセスポイントはＬＡＮケーブル配線の必要なく、電源コンセントに接続するだけで設置が完了しました。各アクセスポイント同士はPicoCELAの無線メッシュ技術によって、安定した無線中継が行われます。

（3）工事不要

親機以外の各アクセスポイントはＬＡＮケーブル配線が不要で電源に挿すだけで稼働。広域性と稠密性を兼ね備えた高品質なWi-Fi空間を、病院職員自らの手で構築することができました。
※無線中継経路の構築も全て自動

（4）院内業務を一切中断させずに構築完了

各アクセスポイントは机や棚の上に設置したり、金属製の書架や壁面にマグネットで張り付ければ、あとは電源に挿すだけで設置完了。院内業務を一切中断させずに、わずか半日ほどで敷設作業は完了しました。



まちだ丘の上病院　高橋事務長様の言葉


当院では数年前より電子カルテの導入を検討していましたが、電子カルテの選定と同様に悩んでいたのが、ネットワーク環境構築に関する問題でした。
当院は、築年数が古く既設の配管などが利用しにくい状態で、配線工事にかかる工事費が事業を進めるにあたって重くのしかかっていました。
PicoCELA社のケーブルいらずによる無線LAN環境の構築は、初期費用も複雑な工事も不要なため、イニシャルコストもランニングコストも他社サービスに対して圧倒的な低価格で、当院の課題を解消することが出来ました。


＜会社概要＞

法人名称：PicoCELA株式会社
住所：東京都中央区日本橋人形町2-34-5 SANOS日本橋4階
代表取締役社長：古川 浩
資本金：100,000,000円
主な事業内容：無線通信に関する特許技術を活用した無線通信製品の販売・ソリューション・ライセンスの提供、及びクラウド監視システムの販売

URL：https://www.picocela.com/（コーポレートサイト）

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000063.000035736.html