高画質カメラと低価格プランで、安心・安全な現場管理をサポート！株式会社AZx（エイザックス）が「防犯・監視カメラ」サービスを開始します

　株式会社AZx（本社：東京都千代田区、代表取締役：千葉和樹）は、「防犯・監視カメラ」のサービスを始めます。8月1日にECサイトをオープンし、レンタルプランの注文受付を開始します。





　近年、高級フルーツ農場や高額資材置場などの現場で、盗難被害が相次いでいます。また、工事現場などでは管理担当者の働き方改革がなかなか進まないことも社会問題になっています。さらには、自然災害の監視、犯罪捜査など、官公庁の防犯・監視・証拠確認のニーズも増えています。
　こうした課題の解決のために「防犯・監視カメラ」は有効な手段ですが、従来の他社製品は画質が悪く証拠能力に乏しかったり、高額で導入できないなどのお悩みを伺いました。
　そこで、AZxは『トップクラスの品質を、手が届く価格で。』をテーマに、現場で手軽に使える「防犯・監視カメラ」のサービスを始めます。購入では高額で手が届かない高画質カメラをレンタルでご提供し、必要な映像だけを再生・ダウンロードできるデータ通信プランを低価格でお使いいただけます。防犯対策としてはもちろん、遠隔から現場監視ができることで管理業務の効率化にもつながります。


【特長】

1. 導入しやすい、低価格プラン
製品開発から販売まで自社で行う一貫体制だからこそ実現できる、業界最安値クラスの価格プランです。繁忙期はデータ容量を増やすなど柔軟にプランが変更できて、無駄なく使えます。



2. トップクラスの高画質映像
日差し強い場所でも、真夜中の暗闇でも、白飛び・黒つぶれを抑えた高画質映像を記録します。現場の様子が手にとるように分かるため、万が一の証拠映像としてはもちろん、日々の現場管理にも役立ちます。


3. AI※が不審者を見逃さない
AIが不審者を検知すると、警報アラートを画像付きメールで送信します。カンタン操作のスマホアプリで現場の様子をすぐに確認し、高画質の録画映像で証拠を残せます。
※PTZカメラは今後対応予定です。


■AZx「防犯・監視カメラ」ECサイト　https://www.azx-inc.co.jp/ncs/　（8月1日オープン予定）




【参考資料】

■製品概要
　AZxの「防犯・監視カメラ」はすべて、屋外で使用できます。農場や工事現場などの通信回線がない場所でも、コンセントに挿すだけで設置が完了。電源がない場所なら、ソーラー一体型の製品のほか、ソーラー電源装置（オプション）もご用意しています。スマホアプリで、ライブ映像も過去の映像も見ることができます。
　低価格なプランでありながら、高画質映像で確かな証拠保全ができるAZxの「防犯・監視カメラ」で、あらゆる現場管理の安心・安全をサポートします。


■製品情報

単焦点カメラ　MF1、MF2

　レンズ固定式の「防犯・監視カメラ」。お手頃価格のモデルでありながらも、最大2.7K（400万画素）の高画質映像を内蔵メモリに録画し、最大40mまで届くIR（赤外線）照射で夜間もくっきり撮影します。不審な人物・車を検知するAIを搭載しています。

おすすめ活用シーン
・農場や資材置場の夜間監視に
・工事現場の出入り確認や定点観測に




PTZカメラ　MP1、MP2

　遠隔操作でカメラの画角を変えられる「防犯・監視カメラ」。スマホアプリから水平・垂直に回転する首振りカメラを操作し、最大16倍のズームを組み合わせて広範囲を自由に監視できます。最大2.6K（400万画素）の高画質映像を、音声とともに録画します。

おすすめ活用シーン
・工事現場の作業進捗・安全監視に
・街中・駐車場・山岳など、広範囲の監視に




ソーラー一体単焦点カメラ　MF3

　太陽光発電ソーラーパネル一体型で、電源不要・メンテナンスフリーの「防犯・監視カメラ」。4K（800万画素）の圧倒的な高画質で、夜間でもカラー映像を記録します。不審な人物・車を検知するAIを搭載しています。

おすすめ活用シーン
・電源も通信回線もない場所の長期監視に



■AZx「防犯・監視カメラ」仕様表
https://prtimes.jp/a/?f=d88112-20220728-780a8827251a0f6d1eda9a2d26039d60.pdf




■企業概要

　株式会社AZｘは2019年に設立された、エムケー精工株式会社（長野県千曲市）の100%子会社です。エムケー精工グループが展開する「美・食・住」の事業領域の中で、市場のニーズを捉えた開発・製造・販売を進めています。これまでのグループ会社では取り扱いのない製品群の開発・販売を通じ、「美・食・住」領域における新たなマーケットの開拓を目指しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000088112.html