マンション価値ランキング発表～３つのランキングでマンション価値を見る～

新築マンション業界で導入シェア9割を誇るマーケティングシステム“サマリネットシリーズ”を提供する株式会社マーキュリー（本社：東京都新宿区　代表取締役：陣　隆浩）は、運営するマンション情報サイト“マンションバリュー(https://mansionvalue.jp/)”に搭載されていた独自指標、「マンションスコア」にマンション全体ランキングを追加搭載しました。


マンションバリューでは、「マンションの価値を、分かりやすい表現で伝えたい」という想いのもと、不動産業界で長年培ってきたノウハウを生かしロジックを開発し、第三者目線の独自指標としてマンションスコアを掲載しておりました。今回は、かねてからの「ランキングをもっと見たい」という声にお応えする形で、マンション全体ランキングページを追加搭載しました。マンション全体ランキングページでは、マンションバリューに掲載されているすべての物件のランキングを閲覧することが出来ます。

現在価値ランキングでは、ランクインした10物件のうち9物件が東京都港区という結果になりました。また、全ての物件が徒歩10分圏内というのも特徴の一つです。


騰落率ランキングでは、10位までの物件全てが騰落率＋100％を超える結果となりました。また、10物件のうち8物件が築10年を超えており、なかでも1位から3位にランクインしている物件は築15年を超えています。これは、2000年代前半は新築マンションの平均価格、平均坪単価ともに現在の相場と比較すると大幅に安い価格で購入することが出来たことが原因だと言えます。


マンションスコアランキングでは、パークコート赤坂檜町ザタワーやブリリアタワーズ目黒ノースレジデンスなど、都心部を中心としたマンションが多くランクインしています。マンションスコアは、マンションを構成する三要素である「資産性」「立地」「建物」から物件をスコアリングしており、都心部で駅から近いタワーマンションの総合力が際立つ結果となりました。
なかでも、1位のパークコート赤坂檜町ザタワーは港区赤坂に位置しており東京ミッドタウンに隣接する超高額物件です。マンションスコアは77.3点と、2位以下と大きく差をつけての1位となりました。

マーキュリーは、マンションバリューを通じて、マンションを持っている方も、売却を検討している方も、購入を検討している方も、その物件の知識を深めることでより良い選択が出来ることを願っています。
また、これまで蓄積したノウハウを生かし、消費者へより分かりやすい情報を発信し続け、2020年にはマンションバリューの会員数20万人を目指しこれからもサービスを拡充して参ります。

～ランキングの見方～
・現在価値ランキング
現在価値とは、マンションバリュー独自のロジックによって算出された現時点における推計価格です。
マンションバリューでは、同一マンション内における新築時価格の平均に、新築時価格と中古価格から割り出された騰落率を掛け合わせ、現在価値を算出しています。

・騰落率ランキング
この騰落率は、マンションの価格が新築時と現在とで、どれだけ変化があったかを示したものです。
新築時と現在の価格が変わらない場合は騰落率0%となります。
※実際の流通価格を保証するものではありません。予めご了承ください。

・マンションスコアランキング
不動産マーケティング会社のマーキュリーが20年間蓄積したデータを用いて分譲マンションを定量的・客観的に評価した独自基準です。マンションデータを「資産性」「立地」「建物」の3つの視点でポイント化し、その合計を総合点としています。
‐資産性とは
現在価格や流通率、再販価値などをもとに採点したものです。
‐立地とは
最寄り駅までの距離や最寄り駅の駅力（乗降客数）、住環境（用途地域）などをもとに採点したものです。
‐建物とは
物件の築年数や共用部の充実度、事業主の信頼度などをもとに採点したものです。

≪マンションバリューURL≫
https://mansionvalue.jp/

≪マーキュリーとは≫
新築分譲マンション業界で導入シェア9割を誇る“サマリネットシリーズ”を中心に、約20年にわたり不動産業界向け情報サービスを展開してきました。1995年以降に分譲された約4万物件(住戸数約220万戸)もの新築マンションデータを保有しております。これからも情報収集力と分析ノウハウを生かして、不動産に関わる多くの人の満足を創造して参ります。

≪会社概要≫
会社名：株式会社マーキュリー
所在地：東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル43階(私書箱157号)
TEL：[phone]（代表）
FAX：[phone]（代表）
URL：http://mcury.jp/
代表取締役：陣　隆浩
設立年月：1991年05月

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000039.000018769.html