健康意識醸成へがん早期発見支援 古賀オール、費用補助で気づきの機会提供

鉄鋼商社の古賀オール（東京都中央区、古畑勝茂社長）は、従業員向けにがんの早期発見を支援している。ベンチャー企業が展開する早期発見サービスの費用の半額以上を補助し、利用を促す。古畑輝英副社長は「進行してからがんが見つかって、検査してこなかったことを後悔してもらいたくない。気づきのきっかけを提供し、健康への意識を高めてほしい」と狙いを話す。

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  マイシグナル・スキャンの利用費を一部補助し、従業員の健康への意識を醸成（Craif提供）

古賀オールが採用しているのは、Ｃｒａｉｆ（クライフ、東京都文京区）のサービス「マイシグナル・スキャン」だ。利用者は尿を専用容器に入れて、同社に送ると尿中のマイクロＲＮＡ（ｍｉＲＮＡ）を調べ、がんに罹患しているかを判定する。がん患者は特有のｍｉＲＮＡのパターンを保有しており、そのデータを基に検査する仕組みだ。「初期のステージ１からがんのリスクを検知できるのが特徴だ」とＣｒａｉｆの荒井悠紀子さんは強調する。

古賀オールは２０２３年３月から５月にかけ、５０歳以上の従業員約９０人を対象に利用者を募集した。当時の定価５万３９００円のうち、同社が３万３９００円を負担した。

最初は利用者がなかなか出なかったが、現時点までにおよそ３０人がサービスを利用。古畑副社長は「採血のような従来の検査と違って尿を入れるだけなので、手軽に受けられると好評だった」と振り返る。Ｃｒａｉｆも「対象者のうち、３割もの人に利用してもらうのは珍しい。福利厚生の一手段として有効だと感じた」としている。

春には全従業員に対象を広げ、がんの早期発見を支援する考えだ。「仕事が忙しいなどの理由で、人間ドックを受けられない従業員は多い。サービス利用を習慣にし、健康への意識付けを進めたい」（古畑副社長）。

今後は子どもが生まれた従業員向けに手当面でのサポートの拡充も検討。「サポートがもらえるから安心して産めるという仕組みにして、出生数の増加に貢献したい」と古畑副社長は意気込む。