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住友鉱、電池材料90%増強−180億円投じ、EV需要増に対応 (2016/10/27 素材・ヘルスケア・環境)

住友金属鉱山は26日、リチウムイオン二次電池(LIB)の正極材料に使うニッケル酸リチウム(NCA)の生産能力を現状比約90%増の月3550トンにすると発表した。...

ホソカワミクロンは二次電池の正極材など、金属コンタミネーション(混入)が品質に関わる材料向けに特化した分級機内蔵型の衝撃式微粉砕機「ACMパルベライザBC型=CGイメージ」を1...

新日本電工はリチウムイオン二次電池(LIB)用正極材料で寿命特性を従来製品比3割、エネルギー密度を同2割高められる新製品の量産を始めた。... さらに三元系正極材料...

収益性も『厳しい』という表現を使わざるを得ない」 ―LIB用正極材の市場動向をどのように見ていますか。 ... 正極材自体は車載用LIBの需要に引っ張られ、数年間は...

二次電池の正極材として、単位質量当たりの電力容量が大きな材料を開発した。

【住友金属鉱山 執行役員材料事業本部 副本部長 角谷博樹氏】 ―正極材を事業展開しています。 ... 「現在、世界全体の正極材の需要は約15...

問題のリチウムイオン二次電池を製造したとされる同サムスンSDIに、日本メーカーもセパレーター(絶縁材)を供給しているからだ。... セパレーターは正極材と負極材が接してショートしないよ...

住化、田中化研を子会社化−正極材を安定供給 (2016/9/1 素材・ヘルスケア・環境)

住友化学は31日、電気自動車(EV)に使うリチウムイオン二次電池(LIB)などに正極材料を供給する田中化学研究所を子会社化すると発表した。... 田中化学研究所は中・大...

半面、負極材は想定したハイブリッド車(HV)向けが伸び悩んだ。... 「正極材はこれまでのマンガンやコバルトから、三元系やニッケル酸リチウムに変わっていく流れができている。一方の負極材...

素材各社、リチウム電池部材で中国深耕−巨大市場を開拓 (2016/8/19 素材・ヘルスケア・環境)

【事業基盤を構築】 三井金属は中国でニッケル―マンガン―コバルト(NMC)の三元系正極材料を生産する方針を固めた。当面は現地の正極材メーカーと協業し、事業基盤を構築す...

【広島】戸田工業は9日、北米のリチウムイオン電池正極材事業について、合弁経営に移行することでドイツのBASFと交渉を始めたと発表した。... 戸田工業の北米事業はニッケル系と三元系と言われる正極材とそ...

昭和電工、導電助剤生産50%増強 (2016/8/10 素材・ヘルスケア・環境)

昭和電工は9日、2017年末までにリチウムイオン二次電池向け正負極用導電助剤の年産能力を現状比50%増の300トンに引き上げると発表した。... 導電助剤は正極材と負極材にそれぞれ添加し、充放...

前者で生産する電池の正極材は従来と同じNECエナジーデバイス製を採用しているが、後者の正極材は韓国LG化学製に切り替えた。 ... NECはリチウムイオン電池の心臓部となる正極材をN...

住友鉱山、リチウム電池用正極材の増産計画上振れも (2016/8/1 素材・ヘルスケア・環境)

住友金属鉱山は電気自動車(EV)などに搭載するリチウムイオン二次電池(LiB)用正極材料の増産計画を上方修正する検討に入った。... 住友鉱はLiB用正極集電体に塗工す...

今夏までにドイツ化学メーカーと開発した正極材を投入する。... このほど大容量で寿命特性に優れ、ガスの発生も抑えられるニッケル酸リチウム(NCA)正極材を完成した。... 正極材は12...

三菱化学、英でLIB用電解液の生産休止 (2016/2/8 素材・ヘルスケア・環境)

14年にLIB主要4部材の一つである正極材の生産から撤退していた。

住友大阪セメントはリチウムイオン二次電池用正極材料のリン酸鉄リチウム(LFP)を増産する検討に入った。... ただしニッケルやコバルト、マンガンを使う三元系正極材料と比べると重く、容積...

日立化成、LIB用負極材の増強見送り−EV需要伸び悩み (2015/12/21 素材・ヘルスケア・環境)

日立化成は負極材で世界シェア首位。矢野経済研究所(東京都中野区)によると、LIBの主要4部材と呼ばれる正極材、負極材、電解液、セパレーターの世界市場は16年に14年比23・8%...

金属リチウムの負極材と「硫黄―多孔性カーボン複合体」正極材とを備えるリチウム―硫黄電池の充放電サイクル性能を高めた。... 結果、正極材の容量を損なわず、この材料を用いたリチウム―硫黄電池は30回の充...

このため、日米欧の化学大手が正極材など高性能電池材料を開発中。... 戸田工業とは正極材の合弁会社を設立するなど「電気自動車部材開発に強く、五輪も控える」日本を今後も注視する。

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